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提供:ベネッセコーポレーション

2020年度からの新学習指導要領でプログラミング教育が小学校に導入される。「プログラミング的思考」の育成が狙いだ。ベネッセでは既に、子どもが楽しく学びながら力をつけられる教材の提供を始めている。

課題解決力を育む「プログラミング的思考」

 自動車や家電など身近な機械の多くにコンピュータが搭載され、社会生活のあらゆる場面で情報機器や情報サービスを利用することが当たり前になりつつある。情報機器やそれによって生み出される情報サービスを適切に活用し、社会の課題を創造的に解決していく力は、これからの社会で求められる重要な資質・能力とされている。

 そのため、次期学習指導要領では、小中高すべての学校教育でプログラミング教育の充実を目指す。注目は、2020年度から小学校でプログラミング教育が導入になることだ。ただし、プログラミングという教科ができ、プログラミング言語や技能を教えるのではなく、例えば小学校ではさまざまな教科学習の中で「プログラミング的思考」を育成することが主眼となっている。

 「プログラミング的思考」とは何か。文部科学省では「自分が意図する一連の活動を実現するために、どのような動きの組み合わせが必要であり、一つひとつの動きに対応した記号を、どのように組み合わせたらいいのか、記号の組み合わせをどのように改善していけば、より意図した活動に近づくのか、といったことを論理的に考えていく力」と定義している。つまり、小学校におけるプログラミング教育の狙いは、コンピュータが行う処理のベースとなるような、論理的な考え方を育成することだ。

株式会社ベネッセコーポレーション小学生事業本部 プログラミング教材の商品開発担当課長 西村 裕子 氏

 「料理を作るときに手順があるように、何かを達成したり、問題を解決したりするときには、物事を順番に進めていくことが大切です。しかも、一つひとつの行動や問題は、さらに細かいステップに切り分けて進めていきます。この『物事には順番がある』『物事は切り分けることができる』ということを、身近な体験を通して身につけていくことが、小学校段階におけるプログラミング的思考を育むことにつながります」と、プログラミング教育の教材開発を担うベネッセコーポレーション小学生事業本部の商品開発担当課長の西村は語る。

課題解決のプロセスとして、体験的にプログラミングを学ぶ

 現在、ベネッセの「進研ゼミ小学講座」では、Webにアクセスできるパソコンや「進研ゼミ」の学習専用タブレット(チャレンジタッチ)で、<プログラミングワールド>というデジタル教材を受講費内で学ぶことができる。また、知的な興味・関心をより高めたい子ども向けに「かがく組」という有料オプション教材もあり、ここでもプログラミングを学ぶことができる。いずれも一人ひとりに合わせて、無理なくプログラミング的思考を身につけられるように工夫されている。

 「プログラミング教育は、新しい分野ですから、既存の教科と異なり、保護者のかたが教えるのはなかなか難しい面があります。そのため、プログラミング教材を開発するにあたって、まずは、お子さま自ら取り組めるものにすることにこだわりました」(西村課長)

 子どものやりたい気持ちを引き出し、楽しみながらプログラミング的思考を身につけられるように、教材はゲーム要素も取り入れ、より楽しみながら学べるようになっている。保護者向けには、情報誌やWebを通じてプログラミング教育に関する情報を発信したり、プログラミング教材を体験してもらう場を設けたりすることで、教材の狙いや意図を説明する活動を行なっている。

 もう1つこだわったのは、プログラミングのためのプログラミング教材にしないということ。プログラミングは、あくまでも社会や世の中の課題解決のための手段であるという本質をふまえた上で、プログラミング的思考を体験的に学べるように作り込んだ。

 小学生がコンピュータの存在を自分の実際の体験と結び付けて感じることができるように、ベネッセでは小学生が普段の生活の中で出合う場面を教材化した。

「進研ゼミ」の<プログラミングワールド> 理科・社会×プログラミングの例(小4生向け)

 その好例が信号機を扱った教材だ。信号機は日常的に接するものであり、多くの学校が扱うことが想定されている。青信号と赤信号の最適な点灯時間をプログラミングするものだが、ベネッセの教材では、いきなりプログラミングから入るのではなく、「何のために信号機があるのか」という社会的な意義から入っていく。

 「その上で、子どもや高齢者などの歩行者が横断歩道をわたるときには秒数を長くするとか、交通量が多い場合と少ない場合で秒数を変えるといった試行錯誤を続けることで、信号機はいろいろな立場や環境を考慮して安全に、また効率的に交通を制御する役目をもつものであり、その役目をうまく機能させるにはどうすればいいのかというところまで考えを深められるようにしています」(西村課長)