働きたい職場にしか未来はない

 薫田本部長は「働き手にとって魅力のある店舗にしなければ、ますます飲食店運営は難しくなる」と語る。

 飲食業界は店舗運営をアルバイトに依存している。ガーデンの場合、約8割の店舗スタッフがアルバイトだ。以前に比べると少子化の影響やSNSを通じた求人の増加によってアルバイト求人を出しても反応が少なく、「従業員の紹介による人材確保が重要になっている」(薫田本部長)という。店員が知人に紹介したいような店舗でなければ、こうした人材確保もままならない。

 知人への紹介を戸惑うような店舗では、アルバイトを雇用するリスクも高まるという。過去を振り返れば、深夜に1人で店舗を運営する「ワンオペ」が注目を集めたのも、きっかけはアルバイトによるSNSへの書き込みだった。「バイトテロ」と呼ばれるような問題行動を撮影した動画のSNSへの投稿も、一部には職場環境に課題があったのかもしれない。

 「今後も人材確保が難しくなるのは避けられない。スタッフに努力を強いるのではなく、事業としての工夫で対応していきたい」と、薫田本部長は語る。飲食業界が人手不足に打ち勝つには、アルバイトの人数に頼らない経営計画が必要になっている。

 日経ビジネスの3月25日号特集「凄い人材確保」では、この他にも疑惑の人手不足による業績不振や、これから先の時代に日本企業が人手不足に打ち勝つ方法を研究した。

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