【PR】持続的なDXには、デジタル人材の内製化がカギ

受講者数は1000人規模、デジタル人材を輩出 －加速するデジタル人材内製化

　既に多くの日本企業が、クニエの支援のもとでデジタル人材育成の自走化を実現している。

　その1社が、グローバルで事業展開しているある製造業だ。同社は、データ活用がDXを実現するための重要施策の1つと考え、ビジネス競争力の強化を推進するため、全社を挙げたデジタル人材の育成に取り組んでいる。クニエと共に、デジタル人材の理想像の定義、育成の体系や研修コースを開発。現場を含め、受講者数は延べ500人を超え、DX推進を担うデジタル人材を輩出し続けているという。

　「研修では、デジタル活用やデータサイエンスの技術的知識だけでなく、『ゴールの設定や課題をどのように見つけるのか』『デジタルやデータサイエンスを活用した課題解決の設計の仕方』など、実践的な知識を身に付けることを重視しています。研修には、ものづくりに直接かかわる部門の方以外に、営業、マーケティング、管理部門の方も参加しており、毎回すぐ定員に達するほどの盛況です。単にデジタル人材を輩出するということ以上に、デジタル化・DXに邁進していこうと、社内の雰囲気が大きく変わりつつある印象です」

　また別の企業では、取り組みの一環として、管理職の一部階層にデジタル人材育成研修の受講を義務付けた。短期間で全員が受講し終わる計画のもと、現在も月数回ずつ研修が進められている。

　「最初の数回のみ当社が研修を行い、その後の研修はお客様自身が自律的に実施しています。まさしく、デジタル人材育成の『自走化』を実現したモデルケースといえるでしょう。トップがイニシアチブを取って活動を強力に推し進めたことも、成功の理由の1つだと思います」

　研修内容の評価も高い。ある企業での事後アンケートの結果では、受講者の満足度は5段階中4点台をキープ。上位の研修になるにつれ、満足度はより高まる傾向があるという。これを支えているのは、各企業が求める人材に適合した教育内容にしていること、そして、グローバルなビジネス環境で培われた、クニエの卓越したノウハウと知見だといえるだろう。

　「ただ、繰り返しになりますが、大事なのは企業自身がまず考え、推進することです。自分たちで考えよう、推進していこうという強い意思は手放さないで欲しいのです。もちろん現実には、自社だけでやろうとすると多くの時間や手間がかかります。また、デジタル特有の新技術に対する情報や事例の入手も容易ではありませんし、本当にこの進め方でよいのかと迷うことも出てくるでしょう。そうしたとき、お客様の力になれる存在でありたい。これからも、我々自身、常に学び、情報の調査、大学との共同研究などしながら、様々な情報、デジタル活用の方法論を積極的に発信することで、お客様のDXに貢献し続けたいと思います」

　日本の製造業が、高機能、高品質、低価格で勝負できた時代は残念ながら終わりつつある。もはや、製造業もデジタル化がもたらす変化、業界の変革と無縁ではいられない。この現実をまずは直視し、数年後、数十年後の未来を支える、持続的なDXの資本としてのデジタル人材育成に取り組むことが必要だ。