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 半導体メモリー大手のキオクシアホールディングス(旧東芝メモリホールディングス)が描く新規上場(IPO)プロセスの再開に、一筋の光が差し込んでいる。米中摩擦を背景に東京証券取引所への上場を土壇場で取りやめたのが9月。大口取引先の中国通信機器最大手、華為技術(ファーウェイ)への製品出荷ができなくなったことが要因の一つとなったが、一部製品で出荷再開のめどがついたようだ。

キオクシアのフラッシュメモリーはデータセンターやパソコン、スマホなどに幅広く使われている

 キオクシアは本来、10月6日に上場予定だったが、直前の9月28日に急きょ、いったん取りやめると発表した。時価総額が1兆円超えと、日本では今年最大のIPO案件と目されていただけに、株式市場には大きな衝撃が走った。

 背景にあったのが米中摩擦だ。トランプ大統領の対中強硬姿勢を受け、米商務省は半導体輸出規制を9月15日に発効させた。そのため、キオクシアは同日からファーウェイへのフラッシュメモリーの出荷をできなくなった。