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 利用者数の減少、後継者不足などで毎年20~30軒もが廃業している東京の公衆浴場。しかし、ここ数年、右肩下がりからの脱却の気配が見えてきた。デザイン性の高い設計によるリニューアル、後継者世代による新たな取り組みが進み、平均客数も上向きつつある。そんな“東京銭湯”の今を、今井健太郎建築設計事務所代表の今井健太郎氏に聞いた。今井氏は東京の銭湯を中心に20年近く銭湯のデザイン設計をリードしてきた人物だ。

店舗数が下がり続けている東京の銭湯に変化の兆しが見えてきていますね。

 そうですね。戦後のピーク時に2600軒以上あった東京の公衆浴場(銭湯)数は、その後、右肩下がりで減り続け、現在ではその4分の1の500軒あまりにまで減っています。一時は毎週1軒ずつ減るようなペースでしたが、昨年はその減り方がゆるやかになりました。また、延べ利用者総数としても下げ止まったとは言いませんが、ほぼ横ばいの状態になってきました。 そうした中、1日1浴場当たりの平均入浴者数が上向きに転じてきました。1日1 浴場当たりの平均入浴者数はだいたい120人ほどでしたが、130人から140人近くまで増えてきています。これは過去50年間ほどなかった動きです。中には500人、1000人という銭湯も現れています。

今井健太郎氏。20年近く銭湯の設計に携わってきた。銭湯の新しい姿を生み出し続けている

何が銭湯に起きているのですか。最近の銭湯は従来の高温風呂、薬湯などの他に、ジェットバスや炭酸風呂、シルク風呂などの設備のあるところが増えています。また、サウナや水風呂、露天風呂などの施設が充実してきてますね。

 戦後から経営を続けてきた店主の世代交代によって、新しい時代にあったリニューアルが進んできました。従来の公衆浴場のイメージを払拭した新しいタイプの銭湯が増えてきています。古い、敷居が高いと思われていた銭湯が、きれいで楽しそうなものへとイメージが変化しています。それとともに、これまで高齢者が中心だった客層が、女性や家族連れにも広がってきました。

銭湯件数と1浴場1日当たりの平均入浴者数
右肩下がりに減ってきた銭湯数だが、ここにきて減少割合が小さくなってきた。同時に入浴者数は下げ止まりつつあり、1浴場1日当たりの入浴人員は140人近くまで伸びてきた(出所:東京都生活文化局)

 かつて、風呂を持たない家庭にとって、銭湯は公衆衛生上不可欠な施設でした。しかし、家庭での自家風呂保有率は10年前には98%にも達しています。そういう意味では公衆衛生上の役割は変わらざるを得ません。 ですから、行って楽しい、リラックスするというリラクゼーションの場となり、若者や家族連れが訪れたくなるような施設にすることが大事です。

 昔、「安・近・短」という言葉がはやりましたが、そんな感じではないでしょうか。スーパー銭湯も悪くないですが、家族で行けば、数千円の出費です。町の銭湯(公衆浴場)なら460円、小人(6歳未満)は80円、中人(6歳~12歳未満)は180円。夫婦と子供1人と行くなら1000円ほどで楽しめます。