SUBARU(スバル)の中村知美社長は11日、日経ビジネスなどの取材に応じた。同社の成長のカギを握るのは北米市場だ。日産自動車やマツダなど米国市場で苦戦する日本の自動車メーカーも出ている中、スバルは2019年の米国での販売台数について前年比2.9%増の70万台を見込んでいる。

 中村社長は米国市場について「右肩上がりを経験したことがなく、びくびくしながら動いている」と慎重な姿勢を見せるが、好調な要因について「販売力がついてきたことにある」と分析する。

 米国での同社の販売台数は米ゼネラル・モーターズをはじめとした米国勢、ホンダやトヨタ自動車など日系メーカー3社などを追う8位に位置するが、1店舗当たりの販売台数では米国市場で5位と健闘する。現在、約630の販売店を持つが、「店舗を拡充するのではなく1店舗当たりの販売台数を高め、質を高める」(中村社長)という。「1店当たりの台数が増えれば販売店側にも投資余力が出る」(中村社長)とし、値下げに頼らない販売戦略が功を奏してきたとの認識を示した。

 一方、国内事業については「品質改善が最重点課題」とした。スバルでは17年に無資格者による完成車の検査不正が発覚。その後、18年にも部品不良で大規模なリコール(回収・無償修理)を迫られ、19年1月には部品の不良問題で群馬製作所(群馬県太田市)が一時停止していた。今後、販売店などに自動車開発の方向性を説明することで、信頼回復につなげる。

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