任天堂が9月16日に開いた経営方針説明会で、古川俊太郎社長はハード・ソフト一体型のゲーム専用機を中核事業として継続する点を強調した。その自信の背景にあるのはサブスクリプションサービスの成功だ。

「任天堂独自の遊びの提案にこだわり、これを実現するためにハード・ソフト一体型のゲーム専用機による遊びの提案を続けていきます」
9月16日に任天堂が開いた経営方針説明会。古川俊太郎社長はプレゼンの中で何度もハードとしてのゲーム専用機の必要性を強調した。
翌17日にはソニーが新型ゲーム機「プレイステーション(PS)5」を11月12日に発売すると発表。通常版は499.99ドル(日本では4万9980円)で、光ディスクドライブを省いた廉価版は399.99ドル(同3万9980円)と価格を抑えた。米マイクロソフトが11月10日に発売する「Xbox」の新型機も通常版は499ドル。クリスマス商戦に向けてゲーム機の覇権争いが勃発する。
ハードが新しくなるたびに買い替えが必要なゲーム専用機のビジネスは、スマートフォン向けゲーム市場の広がりに影響を受けるとされてきた。だが、コロナ禍における巣ごもり消費の拡大や、3月に発売した「あつまれ どうぶつの森」のヒットもあり、任天堂の主力ゲーム機「ニンテンドースイッチ」の販売は好調。ゲーム専用機ならではの価値を示したスイッチは量販店で品薄状態が続く。

スイッチの発売は2017年3月。発売から4年目に突入し、古川社長は「ライフサイクルの中盤に入ったところ」との認識を示しながらも、「従来のハードウエアのライフサイクルを超えて成長する」と自信を見せた。
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