H2O、百貨店とスーパー「関西ドミナント戦略」で勝ち残れるか

　阪急阪神百貨店を傘下に持つエイチ・ツー・オーリテイリング（H2O）が、食品スーパーマーケットを中心とする食品事業の強化を急いでいる。コロナ禍で百貨店は厳しい経営を強いられ、業態としての限界が指摘された。大手各社が生き残りに向けた手を模索する中でH2Oが選んだのは百貨店とスーパーの小売り2本柱戦略。成算はあるだろうか。

H2Oの荒木社長は万代について「生鮮品や売り方、価格設定などで阪急オアシスなどにはない部分を持っている」と話した

　「食品事業を第2の柱として育てていきたい」。7月28日、関西のスーパーマーケット大手の万代（大阪府東大阪市）と包括業務提携をすると発表したH2Oの荒木直也社長は会見でこう話した。

　主力の百貨店業態で、H2Oはかねて非対面の売り方を模索してきた。オンラインで社員が説明しながら商品を販売していくライブコマースや、EC（電子商取引）商品と店頭商品の在庫連携に力を入れている。

　百貨店でデジタルシフトを進めながら、成長に向けて選んだ当面の策が食品スーパー中心の食品事業の強化だという。H2Oと同様に関西圏で店舗を展開し、156店を持つ万代と組み、プライベートブランド（PB）の共同開発、物流機能の相互利用のほか、デジタル分野ではポイントシステムの協業に取り組む。H2Oの荒木社長は万代について「生鮮品や売り方、価格設定などで（H2Oのスーパー業態である）阪急オアシスなどにはない部分を持っている」と話した。