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 日立製作所は3月18日、IoT技術を活用したシステムの導入を計画する企業向けにデータ分析などの各種機能を提供すると発表した。IoT機器から収集したデータを基に、「生産性を高める分析機能」や「最適な配送ルートを算出する機能」を実現するために必要な技術を集約。各企業が導入しやすいように機能ごとにまとめ、4月1日からクラウドで提供する。2019度に30の機能を用意し、2021年度までに100以上に増やす。

「あらゆるメーカーの産業機器に対応する」と語る日立製作所の熊崎裕之サービスプラットフォーム事業本部長

 各種機能が利用できる環境を整えることで、IoTシステムの検証や開発を容易にする。日立のIoTプラットフォーム「ルマーダ」の導入を検討する企業の利用を見込む。

 IoT技術を活用したデジタル事業は独シーメンスや米ゼネラル・エレクトリック(GE)が先行する。ただGEのIoTプラットフォーム「プレディクス」は、同社の産業機器とセットで商談に臨んだことなどが裏目に出て、販売が伸び悩んだ。日立は「当社で提供する各種機能はあらゆるメーカーの機器で使えるようにする」(熊崎裕之サービスプラットフォーム事業本部長)とし、GEとの違いを強調した。

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