コロナ禍で注目度アップのD2Cはアパレル苦境の救世主となるか

 人々がEC消費を活発化させているコロナ流行下、商機を得たビジネスモデルの1つにD2C(DtoC、Direct to Consumer)があります。D2Cは自社で企画・製造した商品を、流通事業者や小売店などを介さず直接消費者に販売するビジネスモデルを指します。アマゾン・ドット・コムなどの総合プラットフォームや、ZOZOTOWN(ゾゾタウン)に代表されるECモールを中継することなく、自社サイトを中心とした直接取引を行う点に、従来型通販との違いがあります。

 米国では2000年代後半ごろからアパレルや美容などでD2Cに参入する企業が増え、成功事例も数多く存在します。日本ではこれまでなかなか認知度が上がりませんでしたが、コロナ禍の今、D2C型のアパレルブランドに注目が集まっています。

 では、調査結果を見てみましょう。

この記事は会員登録で続きとコメントをご覧いただけます

残り747文字 / 全文2328文字

日経ビジネス電子版有料会員になると…

特集、人気コラムなどすべてのコンテンツが読み放題

ウェビナー【日経ビジネスLIVE】にも参加し放題

日経ビジネス最新号、10年分のバックナンバーが読み放題

この記事はシリーズ「[定点観測]“禍中”の消費者をデータで読む」に収容されています。WATCHすると、トップページやマイページで新たな記事の配信が確認できるほか、スマートフォン向けアプリでも記事更新の通知を受け取ることができます。