本シリーズでは、行動健康科学に基づく組織開発とストレスマネジメントの専門家である川西由美子氏を講師に招き、働き方や上司と部下の関係、チームマネジメントなどについて、読者の皆さんが抱えている悩みに答えたり、分析したりします。 今回は、社員の定着率を向上させる工夫について考えます。


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 飲食店の新型コロナウイルスに関する規制が解除され、会社員同士の集まりも目にするようになりましたね。

 食事を介しての交流はより個人的なつながりも強化できるため、心が癒やされる方も多いと思います。開放感があると、感染対策は忘れがちです。対策は徹底してくださいね。

 今回は、社内のウェルビーイング(心身ともに良好な状態)をテーマにした第3弾として、優秀な社員を辞めさせないために知っておくべき課題についてお話しします。

<span class="fontBold">川西由美子(かわにし・ゆみこ)氏</span><br />1998年に行動健康科学をベースにしたコンサルティング会社を創立。2005年からはEAP総研代表取締役として多くの企業でメンタルヘルス対策などにあたり、その後フィンランドで、世界25カ国で使われている組織活性化技法「リチーミング」の指導者資格を取得した。現在はオランダが本社の総合人材サービス会社ランスタッド(日本法人)と合併後、クライアントソリューション組織開発ディレクターを務める。臨床心理学や産業組織心理学が専門で、著書に『ココロを癒せば会社は伸びる』(ダイヤモンド社)、訳書に『産業組織心理学によるこれからのリーダーシップ』(日科技連出版社)など。ベトナムやインドネシアの企業・大学でも研修・教育活動を行っている。
川西由美子(かわにし・ゆみこ)氏
1998年に行動健康科学をベースにしたコンサルティング会社を創立。2005年からはEAP総研代表取締役として多くの企業でメンタルヘルス対策などにあたり、その後フィンランドで、世界25カ国で使われている組織活性化技法「リチーミング」の指導者資格を取得した。現在はオランダが本社の総合人材サービス会社ランスタッド(日本法人)と合併後、クライアントソリューション組織開発ディレクターを務める。臨床心理学や産業組織心理学が専門で、著書に『ココロを癒せば会社は伸びる』(ダイヤモンド社)、訳書に『産業組織心理学によるこれからのリーダーシップ』(日科技連出版社)など。ベトナムやインドネシアの企業・大学でも研修・教育活動を行っている。

 優秀な社員を残すために、まず注意すべきなのは、30~45歳の離職率です。会社のプロジェクトを任せ、これから会社の軸になってほしい人材が流出するのは痛手です。この層の離職が増えているなら、早期に手を打たなければ会社の未来に暗雲が立ち込めます。

 また、最近では3年以内で会社を辞める新卒離職者が3割超です。今は就職希望者に優位な「売り手市場」になっており、人手不足になっている企業が多数あるため、その人の希望や適性と合わなければ、6カ月以内に離職する社員も増えつつあります。

 要するに、所属する組織への見切りが年齢を問わず早くなっているという事実を企業は重く受け止めなければならない時代が来ているのです。

 若手がすぐに辞めてしまうだけでなく、10年間以上育てて、会社に利益還元できる仕事のスキルが身に付いた30~45歳の会社に欠かせない人材まで退職してしまう。そんな事態が起きていたら、根本的に組織構造や仕事のさせ方の支援体制を見直さなければなりません。

(写真:PIXTA)
(写真:PIXTA)
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