本シリーズでは、行動健康科学に基づく組織開発とストレスマネジメントの専門家である川西由美子氏を講師に招き、働き方や上司と部下の関係、チームマネジメントなどについて、読者の皆さんが抱えている悩みに答えたり、分析したりします。 今回は、新型コロナウイルス禍で注目が集まっているワーケーションについて考えます。


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<span class="fontBold">川西由美子(かわにし・ゆみこ)氏</span><br />1998年に行動健康科学をベースにしたコンサルティング会社を創立。2005年からはEAP総研代表取締役として多くの企業でメンタルヘルス対策などにあたり、その後フィンランドで、世界25カ国で使われている組織活性化技法「リチーミング」の指導者資格を取得した。現在はオランダが本社の総合人材サービス会社ランスタッド(日本法人)と合併後、クライアントソリューション組織開発ディレクターを務める。臨床心理学や産業組織心理学が専門で、著書に『ココロを癒せば会社は伸びる』(ダイヤモンド社)、訳書に『産業組織心理学によるこれからのリーダーシップ』(日科技連出版社)など。ベトナムやインドネシアの企業・大学でも研修・教育活動を行っている。
川西由美子(かわにし・ゆみこ)氏
1998年に行動健康科学をベースにしたコンサルティング会社を創立。2005年からはEAP総研代表取締役として多くの企業でメンタルヘルス対策などにあたり、その後フィンランドで、世界25カ国で使われている組織活性化技法「リチーミング」の指導者資格を取得した。現在はオランダが本社の総合人材サービス会社ランスタッド(日本法人)と合併後、クライアントソリューション組織開発ディレクターを務める。臨床心理学や産業組織心理学が専門で、著書に『ココロを癒せば会社は伸びる』(ダイヤモンド社)、訳書に『産業組織心理学によるこれからのリーダーシップ』(日科技連出版社)など。ベトナムやインドネシアの企業・大学でも研修・教育活動を行っている。

 年末年始の休みは、心のリフレッシュができましたか。今年は久しぶりに家族団らんの時間を過ごした方も多かったのではないでしょうか。

 さて、1月は仕事と休暇を組み合わせたハイブリッドな働き方として注目を集めている「ワーケーション」がテーマです。計2回にわたってお話をしたいと思います。ワーケーションとは、work(働く)とvacation(休暇)を組み合わせた造語です。今回の(上)ではワーケーションについての考察、次回の(下)ではワーケーションに積極的に取り組んでいるインターネットサービス企業ビッグローブの有泉健社長にインタビューした模様をお伝えします。

なぜ米国で普及したのか

 ワーケーションは、インターネットが急速に普及した2000年代から米国で使われ始めた働き方の概念です。米国で先行して広まった理由について私は2つあると思っています。

 1つは、「施設的な優位性」です。米国のホテルやリゾート施設は会議などで利用されることが多く、パソコンやコピー機などを設置したビジネスセンターがあります。通信環境が一般のオフィスと変わらないほど整っているところも少なくないです。そのため、リゾート施設で家族と休暇を楽しむ間、最低限の仕事をしながらリフレッシュもできるワーケーションという概念が生まれました。

 次に、「社会的背景」。海外では、新型コロナウイルスの感染拡大前から「デジタルノマド」と呼称される、旅をしながら場所を固定せずに働くライフスタイルや、ビジネスとレジャーが融合した「ブリージャー」と呼ばれる、出張先で仕事を終えた後にそのまま休暇を取得できる制度などがあります。場所と時間にとらわれず、仕事と休暇を両立させて健康的に仕事のパフォーマンスを上げる考え方が浸透しています。

 米国でそれが受け入れられた理由は、心に傷を負い、健康的に仕事ができなくなったベトナム戦争の帰還兵が増え、米国企業の生産性にマイナスの影響を及ぼしているとの見方が広がったからです。これを契機に1980年代、ロバート・ローゼン博士の「ヘルシーカンパニー」という「健康こそが収益性の高い組織をつくる」といった理論が米国企業に浸透し始めました。こうした事情からワーケーションが定着しているのだと思います。

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