世界経済の行方は? 木内氏、安井氏、柯氏が登壇

木内登英(きうち・たかひで)氏
野村総合研究所 金融ITイノベーション事業本部 エグゼクティブ・エコノミスト。1987年、野村総合研究所に入社。1990年ドイツ(フランクフルト)、1996年アメリカ(ニューヨーク)に赴任。2004年に野村証券に転籍し、2007年に経済調査部長兼チーフエコノミスト。2012年、日本銀行の政策委員会審議委員に就任。2017年7月より現職。


安井明彦(やすい・あきひこ)氏
みずほ総合研究所 調査本部欧米調査部長。1991年東京大学法学部卒業、同年富士総合研究所(当時)に入社、97年在米国日本大使館専門調査員。みずほ総合研究所ニューヨーク事務所長などを経て、2014年から現職


柯 隆(か・りゅう)氏
東京財団政策研究所 主席研究員。1963年、中華人民共和国・江蘇省南京市生まれ。88年来日、92年愛知大学法経学部卒業。94年名古屋大学大学院修士課程修了(経済学修士号取得)。長銀総合研究所国際調査部研究員(98年まで)。98~2006年、富士通総研経済研究所主任研究員、06年より同主席研究員を経て現職。

 新型コロナの影響で世界経済は急激な減速を余儀なくされている。国際通貨基金(IMF)は6月24日、2020年の成長率がマイナス4.9%と発表した。4月時点の見通しから1.9ポイントさらに引き下げた。経済損失は2年間で12兆5000億ドル(約1300兆円)にもなり、「大恐慌以来、最悪の景気後退」だという。

 経済再開へと動き出した米国では感染者が再び増え始めて第2波が現実のものとなりつつあり、ブラジルをはじめとする南米やインドなどの新興諸国で感染者が増えている。再び都市封鎖(ロックダウン)が広がるような事態になれば、経済へのさらなる打撃は必至だ。

 こうした中、貿易や技術の覇権を巡る米国と中国の対立は深刻になりつつあり、そこに今秋の米大統領選に向けたトランプ政権の思惑が絡み合い、先行きの不透明感が増している。

 はたして、世界経済の回復はいつごろになるのか。そして、「新・冷戦」ともいわれる米中対立は今後、どのような影響を経済にもたらすのか。日本銀行の審議委員を務めた野村総合研究所のエグゼクティブ・エコノミストの木内登英氏と、米国経済に詳しいみずほ総合研究所欧米調査部長の安井明彦氏、そして、中国経済に詳しい東京財団政策研究所主席研究員の柯隆(か・りゅう)氏がディスカッションする。

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