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新型コロナの感染拡大で一気に広がったリモートワーク。以前からあった働き方ですが、「ステイホーム」が習慣づいたことでオンライン会議などが身近になりました。ただ、実際に「ワーク(機能)」しているかは別問題です。通勤時間がないなど効率の良さを感じる一方、仕事や対話の広がりのなさに直面している人もいるでしょう。その原因はどこにあるのでしょうか。組織・人材コンサルティングの世界大手で50カ国以上に拠点を置くコーン・フェリーの専門家を講師に招き、リモートワークの機能のさせ方について皆さんと一緒に考えていきます。

(写真:PIXTA)

北西厚一(日経ビジネス編集):読者の皆さんとコロナ後のキャリアや組織を考えていくシリーズ「世界の事例で考えるコロナ後のキャリアと組織」。前回までは、コロナ後のリーダーシップに必要な要素を考えてきました。今回からは、自宅などオフィスと離れた場所で働くリモートワークをうまく機能させる方法について考えます。ナビゲーターは、編集部の北西厚一が務めます。

 今回の講師は、加藤守和氏。コーン・フェリー・ジャパンのシニアプリンシパルです。加藤氏から、議論のテーマを設定してもらいますので、ぜひ皆さんのご意見をコメント欄に投稿して下さい。次回の記事で、皆さんからのコメントを踏まえて加藤氏が解説します。

議論のテーマ(2)
新型コロナを受けて広がったリモートワーク。どのようにすれば機能するのでしょうか。

加藤守和(コーン・フェリー・ジャパン、シニアプリンシパル):コーン・フェリーの加藤です。コロナ禍は、人々の働き方に大きな影響を及ぼしました。中でも、一気に広がったのがリモートワークです。ただ、リモートワークを実践する中で、様々な悩みが出てきていると思いますので、皆さんと一緒にリモートワークを「ワーク(機能)」させるために必要な要素を考えてみたいと思います。

一橋大学経済学部卒。シチズン時計で人事を経験し、デロイトトーマツコンサルティングと日立コンサルティングでコンサルタントとして従事。2007年にコーン・フェリーに参画した。人事領域における豊富な経験を基に、組織設計、人事制度構築、退職金制度構築、M&A支援、リーダーシップ開発、各種研修構築・運営支援等、ハードとソフトの両面からの組織・人事改革を支援する。共著に『VUCA 変化の時代を生き抜く7つの条件』。

 LINEの調査では、日本企業の35%がテレワークを取り入れ、社員数1万人以上の企業では約65%が採用していることが分かりました。リモートワークの動きは企業規模との相関が高いと言えます。必要なインフラが整っているからだけではありません。社員数が多いと、感染時の影響も大きくなります。

 電通は2月末に感染者が1人出ると即座に本社ビルで働く5000人の社員を在宅勤務にシフトさせました。間違いなく英断ですが、現場社員は取引先や顧客の理解を得るため大変な苦労をされたことでしょう。大企業ほどシニア社員や障がい者など重篤化リスクのある社員も多く、社員の生命安全を確保するという点も、大企業でリモートワーク化が進んだ理由でしょう。ここで1つクイズです。

 93%

 これは何の数字だと思いますか。