新型コロナウイルスの感染拡大は、私たちの働く環境を大きく変えました。画期的な働き方が現れたわけではありません。テレワークやオンライン会議といった、これまではなんとなく縁遠かった手法が一気に身近になったのです。
これは会社や組織にとっては激震です。特に日本においては、会社や組織は人が集まることを前提につくられてきました。リモート環境でのチーム連携の仕方や部下の評価、人材育成……。一足早く柔軟な働き方が広がった世界の企業のリーダーたちは、どのように組織を運営しているのでしょうか。そして、これから求められるキャリアや組織とは、どのようなものでしょうか。組織・人事コンサルティングの世界大手で50カ国以上に拠点を置くコーン・フェリーの専門家を講師に招き、コロナ後のキャリアと組織について皆さんと一緒に考えていきます。
読者の皆さんとコロナ後のキャリアや組織を考えていく新連載「世界の事例で考えるコロナ後のキャリアと組織」。今回は、会社の事業環境が大きく変わり、社員も新しい働き方を求められている状況で、リーダーは今、何をすべきかを考えます。ナビゲーターは、編集部の北西厚一が務めます。
最初の講師は、滝波純一氏。コーン・フェリーの日本共同代表です。まずは滝波氏が議論のテーマを設定しますので、皆さんのお考えをコメント欄にお寄せください。次回の記事では皆さんからのコメントを踏まえ、滝波氏が解説します。
議論のテーマ（1）
新型コロナで事業環境も働き方も激変しました。組織のリーダーはどのように行動すべきでしょうか？
滝波純一（コーン・フェリー日本共同代表）：日経ビジネスの読者の皆様。はじめまして。コーン・フェリーの滝波です。皆さんと一緒に、コロナ後に求められるリーダー像について考えてみたいと思います。
新型コロナウイルスの拡大防止のため、多くの企業で在宅勤務が続いており、この動きは今後「ニューノーマル（新常態）」となるでしょう。世界で景気が低迷し会社の業績も悪化していますが、経営層からのメッセージがあまり伝わってこない、と思っている人も多いのではないでしょうか。どのように危機を乗り越えていくのか、ポストコロナの時代にどう会社を成長させるのかを示すことは、組織を率いる立場にある人の重要な役割です。将来の見通しはますます不透明になっていますが、だからこそ、企業トップの行動力が問われています。
コロナ危機は、人類に未曽有のチャレンジを強いることは言うまでもありません。しかし過去にも、リーマン・ショックや世界大恐慌、日本では東日本大震災など数々の危機がありました。
我々コーン・フェリーは世界50カ国以上に100以上のオフィスを展開する組織人事コンサルティングファームで、米フォーチュン社と共同で、毎年「世界で最も称賛される企業（World’s Most Admired Companies）」調査を実施しています。 2008年にランクインした企業の70％はリーマン・ショック後に社員のエンゲージメント（活力、熱意、没頭）が高まったと表明しました。
コロナショックの状況下においても、素晴らしいリーダーシップが機能し、ポストコロナでの大きな躍進を感じさせる企業が多く存在します。 そういった企業から学べることは何か。リーダーたちは何を意識して動いているのでしょうか。
いくつか例を示してみましょう。
