終身雇用崩壊で「What」なき個人は生きづらい社会に？

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終身雇用は限界？　今何が起きているのか

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（写真：PIXTA）

　これまで連載では、終身雇用や年功序列に象徴される、いわゆる「日本型雇用」がなぜ今、限界といわれているのかを考えてきた。いくつもの読者のコメントで指摘があった通り、オイルショックやバブル崩壊、リーマン・ショックといった外部環境の劇的変化による業績悪化を受けて、「日本型雇用の限界」は過去何度も叫ばれている。だが、今回は大幅な業績を受けた人員整理に伴う「限界論」ではない。

　2019年10月の特集「トヨタも悩む 新50代問題　もうリストラでは解決できない」で、特集班はこう書いた。

　（今、改めて日本型雇用が限界といわれているのは）人口増から人口減、アナログからデジタルへというパラダイムシフトが原因だ。「景気変動に伴う雇用調整ではなく、初めて構造転換が起因となった」（立教大学経営学部の田中聡助教）。短期的な景気悪化による人余りが原因ではないため、50代を狙い撃ちした対症療法的な人件費削減では対応できない

　取材を通じて感じたことは、これから経済界が断行しようとしている雇用改革は、不可逆的な流れとなる可能性が高いということだ。トヨタ自動車の豊田章男社長は社員向けの年頭あいさつで、19年春の労使交渉で「今回ほど距離を感じたことはない。こんなにも会話がかみ合わないのか」と発言したことを改めて引き合いに出した。現状に安住し、会社にぶら下がろうという従業員の意識を変えなければ、足元で起きている構造転換を乗り切れないという危機感の表れだろう。

※本日、2月6日（木）午後7時から、「終身雇用は限界？　今何が起きているのか」をテーマにイベントを開催します。ゲストは、ユニリーバ・ジャパンの島田由香氏とEYアドバイザリー・アンド・コンサルティング パートナーの鵜澤慎一郎氏
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　では、経営側が雇用のあり方を変えていく覚悟を固めようとしているのならば、雇われる側の個人はどのような意識変革が必要なのだろうか。終身雇用の崩壊が「多様性」と「格差」をもたらす可能性を指摘した前回の記事に、読者のMJさんは以下のようなコメントを寄せてくれた。

MJ

　

記事が指摘するように、終身雇用の崩壊がもたらすものは間違いなく「多様性」と「格差」であろう。言わずもがなであるが、多様性が求められる理由は不安定な環境下での適応力向上であり、この議論は社会の不安定化を前提としている。論理的帰結として、来たるべき社会は世代を問わずガチンコ勝負が求められる弱肉強食の時代だ。若者諸君！敵は50代の日本人ではなく、壮絶なサバイバル競争を生き抜く外国人たちだ‼

　これまでの連載では、定年退職の合理性を概念化した「ラジアー理論」をベースに、若いころは生産性（会社への貢献度）に比べて賃金が十分に支払われていない、いわば「未払い」の状況にある一方、ミドル・シニアになると生産性に比べて賃金が「過払い」の状況にある、これまで日本型雇用の姿を見てきた。こうした、生産性と賃金が釣り合っていない状況が解消されて年齢が考慮されないようになると、世代を超えたサバイバル競争が激しくなるというのが、MJさんの指摘だ。

　果たして、個人はそのような状況に備えはあるのだろうか。

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