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 「何も話さず、何も入力しなくても、あなたがパソコンの前に座るだけで知りたいことや聞きたいことが画面に出てくる世界を作りたいんだ」

 今から17年前、米グーグル副社長兼日本法人社長に就任した村上憲郎氏は、初めて米グーグルの創業者のラリー・ペイジ氏、セルゲイ・ブリン氏に会ったことを今でも覚えている。村上氏の最終面接は当時CEO(最高経営責任者)だったエリック・シュミット氏。面接の後、最初に米国本社に呼ばれて訪れた際、創業者の2人が会いたいといって部屋に呼ばれたという。そこで会話をしていた際に発されたのが冒頭の言葉だった。

 「AI(人工知能)をベースにした会社だとは聞いていたものの、そこまでの世界を実現しようと考えていたのにはびっくりした」と村上氏は当時を振り返る。

元グーグル日本法人名誉会長の村上憲郎氏(撮影:的野 弘路)

 グーグルは創業者2人の卓越した才能とそのカリスマ性によって、22年で世界時価総額ランキングの5本の指に入る会社にまで成長した(2015年から上場企業は米アルファベット)。1998年創業のグーグルは、その後のドット・コム・バブル崩壊、リーマン・ショックをものともせず、絶えず成長を続けてきた。

 もちろん、今のグーグルは欧州を中心とした個人情報保護の流れや、日本のプラットフォーム規制の矢面に立たされている。だが、これらはある程度の規模になった企業が必ず直面する課題の1つに過ぎない。

 重要なのは、約20年の間に世界の時価総額ランキングががらりと塗り替えられ、グーグルのような米IT企業が上位を独占し、日本企業はトヨタ自動車を除いて上位50社から姿を消したという事実だ。なぜ日本企業は世の中の競争に置いていかれたのだろうか。

 2012年ころ、筆者は米スタンフォード大学の名誉教授であるエドワード・ファイゲンバウム氏を取材で訪ねた。ファイゲンバアム教授は、AI研究の中から生まれたシステムの1つで、専門家の意思決定能力をシステムによって模倣し、素人でも扱えるようにするエキスパートシステムの第一人者。1980年代、通商産業省が主導していた第5世代コンピュータプロジェクトにも深く関わった人物だ。

 「なぜ、日本はグーグルやマイクロソフト、アマゾン、アップルに遅れをとってしまったのでしょうか」。筆者は素朴な疑問をぶつけた。当時、ファイゲンバウム氏はこう答えた。「日本社会は目に見えないものを信じない傾向にある。ハードウエアを作る人たちを重んじ、目に見えないソフトウエアを作っている人たちを軽んじてきた」。

 今でこそエンジニアはプログラマーなども含めた言葉として定着しているが、1980年代の日本はエンジニアといわれれば、ハードウエアに関わる人たちのことを指していた。ソフトウエアエンジニアはあくまでもプログラミングをする人という意味でプログラマーと呼ばれ、エンジニアとして認められていなかった。高度成長期を製造業が支えてきた日本だけに、世の中の変化を捉えきれていなかったのかもしれない。