江戸時代から続く、火葬場の歴史
火葬場にはなぜ、公営と民間の2つの種類があるのだろう。
全国にある火葬場の大半は、公営である。だが、東京23区に限っては9カ所の火葬場のうち、民間の東京博善が運営する施設が6つを占めている。その理由を知るには、火葬場の歴史をひもとかねばならない。
火葬が庶民の間にまで普及し始めたのは江戸期だと言われている。江戸幕府の政策である檀家制度の下、ムラで死者が出れば、近くの寺の境内で火葬を実施することが多かった。そうした寺は「火葬寺」「火屋」などと呼ばれた。つまり、当時は寺院が、葬式、火葬、埋葬（墓）をワンストップで担っていたのである。
ところが明治に入ると、神道と仏教を切り分ける、いわゆる神仏判然（分離）体制が敷かれる。1873（明治6）年、火葬は仏教的な葬送法だということで、神道式の土葬に切り替える火葬禁止の太政官布告が出された。
この頃、仏教寺院は廃仏毀釈（仏教の排斥運動）の憂き目に遭っていた。堂宇が破壊され、寺領が取り上げられた。廃仏毀釈によって寺院から火葬の機能が失われ、逆に寺院は墓地経営にシフトしていく時代に入っていく。
明治政府の土葬政策によって、都内では公共霊園が整備された。現在、都内の一等地にある大規模な都営霊園がそれだ。港区の都立青山霊園は「神葬墓地」として、火葬禁止の太政官布告を目前にして土葬墓を整備する目的で造成された経緯がある。同じく雑司ケ谷、谷中などの霊園が同様の目的で造成されていく。
今でも青山霊園（港区）を歩けば、明治初期に造られた土葬墓を見ることができる。だが、土葬墓は広い敷地が必要で、なおかつ高い費用がかかる。伝染病予防の観点からも、土葬は敬遠され、火葬禁止はわずか2年で解けた。
東京の火葬場の多くは民間
1887（明治20）年、実業家の木村荘平が日暮里で火葬を請け負う民間会社・東京博善を起業。戦前までに都内にあった火葬場を次々と買収していった。そして東京博善は現在、都内で6カ所の火葬場を運営する企業に成長した。
1918（大正7）年には、全国の火葬場数が統計上最高の3万7522カ所になった。また、燃料に重油が用いられるなどの施設・運用改良によって、火葬率は飛躍的に向上していく。そして1935（昭和10）年には、全国の火葬率が50パーセントを超えた。現在では、イスラム教などの宗教教義によるものや、土葬の慣習を守り続ける一部の集落のみが土葬の風土を残しているものの、国全体の火葬率はほぼ100％だ。
特定非営利活動法人「日本環境斎苑協会」のホームページを見ると、国際火葬連合がまとめた2010年の各国の火葬率の統計値が並んでいる。諸外国の火葬率はというと、中国は49％と火葬の割合は半分だ。英国は約73.15％、米国は約40.62％、フランスは30.09％、イタリアに至っては13.09％に留まる。
Powered by リゾーム?