ライオンは働きがい創出、オムロンは優良人材獲得　成長企業の「二刀流人材」攻略法

　副業解禁に際しては、人事部に相当する、人材開発センターが積極的にサポート役に回った。まずは趣旨を発表する説明会を社内で開催。社内イントラネット上に特設サイトを作り、情報提供に努めた。副業経験者が語る社内セミナーなども実施した。

（イラスト=高田 真弓　写真=西村尚己/アフロ）

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　「副業はやりたいが何をすればいいのか分からない」という社員向けに、副業案件の紹介もしている。その仕組みはこうだ。居住地の近くや地方で副業を希望する社員がいたら、挑戦したい副業のテーマや経歴をリスト化する。会社はそれを人材紹介会社やいくつかの自治体などに提供し、マッチングを図る（上の図参照）。

　副業制度を整備する際「会社がそこまでお膳立てする必要はないのでは」との意見も出たという。だが人材開発センターの大道寺義久統括リーダーは「副業の目的はあくまで社員の人材開発。積極的に自分の能力を試すきっかけを持たない社員には、サポートが必要と考えた」と話す。