デジタルツールの進歩により、経営は数値や指標で語れるようになった。しかし、それで満足しては意味がない。「可視化経営」の極意は、どこにあるのか。

(写真=Yuichiro Chino/Getty Images)
(写真=Yuichiro Chino/Getty Images)

 組織が抱える課題から外的リスク、非財務情報まで、様々な技術やデジタルツールが登場し、経営はずいぶん可視化できるようになった。しかし、社内のデータがビジュアルで確認できるようになっただけで満足していては、それは宝の持ち腐れとなってしまう。

 特集を通じて、多くの経営者が口にしていたのは「可視化は手段にすぎない」という考え方だ。明確なKPI(重要業績評価指標)を定め、それを達成するために経営状態を数値化、指標化し、PDCA(計画・実行・評価・改善)を回せるようにする。それが、本来のあるべき姿である。

 つまり、可視化経営がうまくいくかは、往々にして「適切なKPI」を設定できるかどうかにかかっている。

「適切なKPI」とは

 では、適切なKPIをどう設定すべきか。ニュース配信アプリ「グノシー」などを運営するGunosyの創業者で、今は企業のデジタル化を支援するLayerX(レイヤーエックス、東京・中央)のCEO(最高経営責任者)を務める、連続起業家の福島良典氏らの教えから、3つの極意を学ぼう。

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この記事はシリーズ「可視化経営 人的資本もリスクも掴む」に収容されています。WATCHすると、トップページやマイページで新たな記事の配信が確認できるほか、スマートフォン向けアプリでも記事更新の通知を受け取ることができます。