日本を代表する企業のトヨタ自動車では、長引くコロナ禍で半導体や部品不足に悩まされたものの、為替の円安効果や単価の高い車種の販売が好調だったことから、4~12月期では過去最高の売上高と純利益だった。ただ、通期見通しについては売上高予想を引き下げ、利益予想を据え置いた。世界の生産台数が従来予想より50万台程度減る見通しとなったこともあるが、鉄や希少金属など資材の価格上昇が今後の懸念材料になるという。

 これまで原材料高による利益の下押し額は最大でも2000億円程度だった。だが、22年3月期は原価改善の努力にもかかわらず6300億円に達する見込みで「前例のないレベル」(トヨタ担当者)だという。下請け企業はさらに深刻で、デンソーなどトヨタ系列のメーカーも業績予想を下方修正する動きが相次いだ。

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