この記事は日経ビジネス電子版に『エバーノート創業者「もはやシリコンバレーにいる必然性はない」』(8月19日)として配信した記事を再編集して雑誌『日経ビジネス』8月30日号に掲載するものです。

米国内陸部の勃興を支えるのが、シリコンバレーから抜け出した人材や投資マネーだ。コロナ禍が引き起こした働き方の変化で、本社を移す企業も相次いでいる。人材の移動データから、「民族大移動」の背景を探る。

 かつてシリコンバレーの著名ベンチャーキャピタル(VC)、アクセルパートナーズに務めていたグレッグ・ローレンス氏は2020年、同じくシリコンバレーで投資していたニール・ダイクマン氏とクリーンエネルギーに特化したVCを設立した。場所はテキサス州ヒューストンだ。

 「シリコンバレー脱出」を公言したテスラCEO(最高経営責任者)のイーロン・マスク氏のような著名人に限らず、シリコンバレーから拠点を移す大きなうねりが押し寄せている。カリフォルニア州からテキサス州への本社移転を発表した米ヒューレット・パッカード・エンタープライズ(HPE)や米オラクルのようなシリコンバレーの「源流起業」の動きはその象徴。このダイナミズムが、PART1で見た地方都市の新たな生態系を支えている。

 表に見えにくいエンジニアなど人材の動きはどうか。ビジネス向けSNSの米リンクトインによる同社会員の都市間移動についての調査(21年8月までの1年間の上位10都市の積算)では、シリコンバレーへの流入が1万人当たり4.85人。それに対し転出は同32.76人。人材の流出は鮮明だ。

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