昨年来、新型コロナウイルスの感染拡大で急速に利用が進んだテレワーク。通勤や職場での「密」を回避する効果を狙った取り組みだったが、働き方改革や生産性向上につなげた会社も多い。出社率2~3割を今後の「新常態」と位置づける例もある。旅行先などで仕事をする「ワーケーション」など新たな働き方の模索も始まった。だが一方で、コミュニケーション不足による発想力の低下や精神的な負担増、業務の遅延などに直面して利用を縮小する動きもある。テレワークを従業員の活力につなげて会社の成長力とするにはどうしたらいいのか。(イラスト=sesame/Getty Images)

(江村 英哲、佐藤 嘉彦、酒井 大輔)

CONTENTS

PART1
出社率2割も当たり前、メリット次々に発見 新常態ワークスタイル

PART2
スタートアップが崩す既成概念、あえて「出社」リアルの出会い演出

DATA編
データで見るテレワーク 1年で利用率は低下、会社選びの基準にも

PART3
孤独感、無駄な会議……課題をどう克服、意外なところに突破口

PART4
オフィスに帰るのか、結論焦らず業務見直し

日経ビジネス2021年5月3日号 24~25ページより目次