この記事は日経ビジネス電子版に『ヘルスケアの優等生、富士フイルムHD助野社長が明かす勝利の方程式』(3月15日)、『時には名誉ある撤退も、メルカリに学ぶ「見切る力」』(3月16日)として配信した記事を再編集して雑誌『日経ビジネス』3月22日号に掲載するものです。

レッドオーシャン市場で戦う上で必要なのが、「参入」や「撤退」の判断だ。危機に直面してからでは、取り返しのつかないことになるリスクも十分にある。新領域への進出と後退を繰り返すとき、経営陣はどのようなことを念頭に置くべきなのだろうか。

(写真=Catherine Ledner/Getty Images)
(写真=Catherine Ledner/Getty Images)

 「よくレッドオーシャンだと指摘されるが、我々は最近になって参入したわけじゃない」。富士フイルムホールディングス(HD)の助野健児社長・COO(最高執行責任者)は、注力する医療・ヘルスケア分野に参入が相次ぐ現状にも冷静な反応を示す。

 写真フィルムの国産化に向けて、大日本セルロイド(現ダイセル)からスピンアウトして1934年に創業した富士写真フイルム(当時の社名)。2年後の36年にはレントゲン用フィルムに参入しており、医療・ヘルスケア分野は「祖業」に近いといえる。

 特筆すべきはこの分野での多角化だ。フィルムを軸に画像診断、内視鏡といった医療機器、それらをつなぐIT(情報技術)システムに事業を拡大。バイオ医薬品の開発製造受託(CDMO)も手掛ける。将来の有望事業として再生医療にも取り組んでいる。

 足元の業績は好調だ。2021年3月期における富士フイルムHDの「ヘルスケア事業」の売上高見通しは5500億円と、10年前から倍増。売上高全体の4分の1を占めるまでに成長を遂げた。20年代半ばには「1兆円に引き上げたい」と助野社長は意気込む。

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