トヨタ、同情求め総スカン

 さらに、米国市民のトヨタたたきを勢いづけたのが、謝罪広告の終盤にあった「(問題解決のために自動車の)生産をストップするのは容易な決断ではなかった」との一文だ。トヨタが自己犠牲をアピールしたようにとられ、米国市民の怒りに油を注いでしまった。

 言うまでもなく、日本でも謝罪のときに犠牲者意識をのぞかせると集中砲火を浴びる。代表例が14年に東京で記者会見に臨んだ日本マクドナルドのサラ・カサノバ社長(当時、現会長)である。取引先が使用期限切れの鶏肉を使っていたことが発覚したことを受け、会見中繰り返し顧客に謝罪していたが、最後にポロッと「(取引先に)だまされた」と言ってしまった。

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この記事はシリーズ「謝罪の流儀2020 コロナで高まる「同調圧力」への対処法」に収容されています。WATCHすると、トップページやマイページで新たな記事の配信が確認できるほか、スマートフォン向けアプリでも記事更新の通知を受け取ることができます。