従来型の新人教育を受けず、不安を抱えたまま入社から半年が経過した今年の新人たち。だが企業の現場からは「成長力は例年通り」との声が少なからず上がる。新入社員の意外な健闘は、既存の教育法に疑問を投げかける。

 緊急事態宣言の延長が決まり、コロナ禍が混迷を深めていた5月上旬、コーヒーチェーン大手のタリーズコーヒージャパンで新入社員教育を担当するトレーニングマネージャー、野口真由氏は不安を抱えていた。心配の種は、5月6日から店舗での実地訓練に入った2020年4月入社の新人たちのことだ。

 対人業務がほとんどを占める上、コーヒーなどをいれる技術も要求される同社の現場。例年であれば、現場に出る前に、4月の入社から1カ月間かけて、接客マナーから店舗オペレーション、コーヒーの知識まで座学でみっちり教え込む。だが今年は、その内容の大幅な変更を余儀なくされ、74人の新入社員は、およそ100項目に及ぶ基礎知識の多くを動画で学ぶことになった。

現場から届いた意外な評判

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 だが実際に、営業中の店舗に新人たちが散らばると、各地から意外な報告が入り始める。「基本動作が思ったよりはしっかりしている」というのだ。

 その事実は、10月中旬、店舗での実習成果をお披露目する本社での「オペレーション研修」で実証された。基礎知識の多くをオンラインで学んだ上、実地訓練中の来店者数も少なく、接客経験を十分には積んでいない。にもかかわらず、その多くは集まった本社スタッフに、キャリアを考えれば合格点といっていいスキルを披露した。

 例年通りの教育を受けていないのになぜこんなことが起きるのか。野口氏の謎が解けたのは、現在は横浜ジョイナス店で勤務する新入社員、中野遥さんと話をしたときのことだ。

 本来予定していた指導が受けられない中でも、新入社員は何とかスキルを身に付けようと自宅で試行錯誤を繰り返していた。中野さんの場合は、コーヒーメーカーや材料の実物がなくても、材料の名前を記した紙片を机に並べて一つひとつの調理工程を確認する「ままごと」(中野さん)のような作業をひたすら積み重ねたという。

 同期と肩を並べて練習することはできなかったが、自宅での動画を用いた練習は納得いくまで反復できる。「通常の指導を受けられないからこそ、店舗に立った日に何もできないと大変なことになると必死でした」と中野さんは話す。

 従来型の新人教育を受けず、入社から半年が経過した今年の新人たち。集合型研修も対面でのOJTも、先輩との生のコミュニケーションもとれないという環境の中、当初は周囲も本人たちも先行きに不安を抱いていた。だが今、企業の現場からは「だからといって現時点で、例年に比べレベルが低いという事実は見られない」との声が少なからず上がる。

 20年3月に大学(4年制)を卒業した今年の新入社員の多くは、日本経済の長期低迷が鮮明となった1997年に生まれた。北海道拓殖銀行や山一証券が破綻し、実質経済成長率は0%となった年だ。「失われた20年」の中で育ち、11歳になった2008年にリーマン・ショック、中学生だった11年に東日本大震災を経験するなど、“日本の良き時代”をあまり知らない世代でもある。

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