2030年のアジア：日経ビジネス電子版

特集

2030年のアジア

2012年5月25日

坂田亮太郎

他 2名

この記事の著者

21世紀は「アジアの世紀」――。そう言われるように、アジアの経済成長にドライブがかかり始めた。中国やインドはもちろん、東南アジア諸国連合（ASEAN）各国なども、生産拠点やマーケットとしての存在感を高めている。アジア全体の人口は2030年には50億人を突破し、都市化の進展で消費を牽引する中間層の比率も飛躍的に上昇する。本誌は今回、アジア主要国について2030年までの経済予測を行った。中国、インド、ASEAN各国の成長がどのような変化をもたらすのか。1人当たりGDP（国内総生産）をはじめ、様々なデータから探るとともに、アジア企業の時価総額ランキングから、伸びる企業の条件も検証した。
注：今回の特集では原則として1ドル＝80円、1元＝13円で計算した

（北京支局坂田亮太郎、香港支局熊野信一郎、張勇祥）

アジア4極時代がすぐそこに
●2030年までの名目GDPの倍率

国際通貨基金（IMF）が2012年4月に発表した「世界経済見通し」を基に、2030年時点での名目GDP（国内総生産）が2010年に比べて何倍になるかを試算した。経済成長率はIMFの予測値に労働力や資本ストックなど潜在成長率を勘案して、本誌が独自に推定した。最低は日本の1.5倍で、3.4倍（＝東アジア平均）以下を青色に、4.9倍（＝アジア平均）以下を紫色に、7.8倍（＝東南アジア平均）以下を黄色に、それ以上を赤色とした。黒円内は2030年の名目GDPの予測値を比較した。

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