新型コロナウイルスの影響で多くの日本企業のサプライチェーン(供給網)が寸断された。影響の大きさと対策を知るべく、本誌は自動車や電機、製薬などの企業にアンケートを実施した。浮かび上がってきたのは、企業が一斉に調達や生産の在り方を見直そうとする改革のうねりだ。

 コロナ・ショックを受けて8割の企業がグローバルサプライチェーンを見直す──。本誌が7月下旬、主要企業に実施した緊急アンケートから、新たなサプライチェーンづくりに向けた動きが明らかになった。

(イラスト=Freepik.com)
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 アンケートには自動車や電機、製薬などの116社から回答があった。まず、新型コロナで生産活動に支障があったかどうかを聞いたところ、支障が「あった」と答えたのは116社のうちの83.6%(97社)に上った。影響が最も大きかった月について、前年同月と比べた生産量の水準を聞くと、回答した77社のうち最も多かったのは「80%以上」で、42.9%(33社)。一方で、8割以上の減産に当たる「20%未満」と答えた企業が13.0%(10社)あった。

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この記事はシリーズ「コロナに勝つ工場 サプライチェーンは進化する」に収容されています。WATCHすると、トップページやマイページで新たな記事の配信が確認できるほか、スマートフォン向けアプリでも記事更新の通知を受け取ることができます。