目指すは日本人上司ゼロ

新興国が切望する製品やサービスをいかに提供できるかが、新興国市場での成否を分ける。そのためには、ローカルの優秀な人材を確保し、育成・登用することだ。今回、日経BPビジョナリー経営研究所は、上場企業の経営者を対象に「企業のグローバル化と人材育成に関する調査」を実施。日本企業の多くはグローバル展開に意欲的だが、グローバル人材マネジメントの実現が遅れている実態が明らかになった（結果の詳細は12月20日発行の「21世紀を勝ち抜く決め手 グローバル人材マネジメント」）。新興国市場で積極的に攻め込んでいるダイキン工業やセブン＆アイ・ホールディングス、パナソニックを通して、これから求められるグローバル人材の条件と、その育成について考える。