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　医療崩壊の危機といわれる中、我々は、調剤や在宅医療の支援がメインのドラッグストアですから、全国約1300の店舗を開けなければという使命感があります。危機的状態だからこそ、「地域のお客様、患者様たちのために貢献する」という、創業から45年間唱えてきた理念を実行し、発揮したい。

　4月7日からは、最低限必要な2～3割の社員だけを本部に残し、ほかの7～8割の本部社員は店舗の応援に行っています。私がいる愛知県大府市の本部は、普段は500人ほどが働いていますが、今ここで働いているのは100人ちょっと。常時100人近くが働く東京と大阪の本部も基本的に2割くらいを残して、他の本部社員は朝から晩まで店舗業務の支援をしています。