医療崩壊の危機といわれる中、我々は、調剤や在宅医療の支援がメインのドラッグストアですから、全国約1300の店舗を開けなければという使命感があります。危機的状態だからこそ、「地域のお客様、患者様たちのために貢献する」という、創業から45年間唱えてきた理念を実行し、発揮したい。

　4月7日からは、最低限必要な2～3割の社員だけを本部に残し、ほかの7～8割の本部社員は店舗の応援に行っています。私がいる愛知県大府市の本部は、普段は500人ほどが働いていますが、今ここで働いているのは100人ちょっと。常時100人近くが働く東京と大阪の本部も基本的に2割くらいを残して、他の本部社員は朝から晩まで店舗業務の支援をしています。

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この記事はシリーズ「「お店」がつぶれる　コロナ・エフェクトで悲鳴」に収容されています。WATCHすると、トップページやマイページで新たな記事の配信が確認できるほか、スマートフォン向けアプリでも記事更新の通知を受け取ることができます。