店舗の協力が支える「取り置き」

　ただ、取り置きサービスはIT（情報技術）面の取り組みだけで実現できるものではない。店舗での商品のピックアップや受け渡しなどの新しい作業が必要になるため、店舗で働く従業員の理解が欠かせない。

　カインズは自社でエンジニアを抱えることにより、アプリの機能を迅速に開発できた。加えて、「店舗も目線を合わせて、デジタル化を理解してくれた」（同社）。昨年から店舗と足並みをそろえてデジタル化を進めてきたことが、感染拡大防止と必要なものを買える環境の維持を両立する取り置きサービスの全店展開に結びついた。

　スポーツ用品店のアルペンも昨年来のデジタル戦略が、功を奏した一社だ。同社は昨年、楽天と提携するなど、ネット通販を経営の優先課題に位置づけてきた。19年春には、会員用のアプリを開発・公開し、店舗で会員カードを使う人に切り替えを促している。

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この記事はシリーズ「「お店」がつぶれる　コロナ・エフェクトで悲鳴」に収容されています。WATCHすると、トップページやマイページで新たな記事の配信が確認できるほか、スマートフォン向けアプリでも記事更新の通知を受け取ることができます。