改革の実行部隊として白羽の矢が立ったのが、HGST時代に中西氏の下で人事トップだった山口岳男氏(現EYアドバイザリー・アンド・コンサルティング特別顧問)。山口氏を本社の人財統括本部副統括本部長に据え、必要な施策の検討を指示した。通算13年間も海外畑を歩んできた人物の抜てきは異例だった。

 日立は過去、バブル崩壊などで業績が悪化するたびに人員削減に踏み切ってきた。成果主義に基づく評価制度も順次取り入れ、形の上では年功的要素はなくしてきた。だが、いざ上司が部下を評価する際、年功的な視点が抜け切れていなかった。

 「小さく振っても戻される。振り切らないとだめだ。過去の延長にはしない」。山口氏らは11年、取締役会に改革案を提出する。方向性は明確だった。

この記事は会員登録で続きをご覧いただけます

残り4583文字 / 全文6090文字

【初割・2カ月無料】有料会員の全サービス使い放題…

特集、人気コラムなどすべてのコンテンツが読み放題

ウェビナー【日経ビジネスLIVE】にも参加し放題

日経ビジネス最新号、11年分のバックナンバーが読み放題

この記事はシリーズ「どうする? 働かないおじさん 終身雇用崩壊後のサバイバル」に収容されています。WATCHすると、トップページやマイページで新たな記事の配信が確認できるほか、スマートフォン向けアプリでも記事更新の通知を受け取ることができます。