IT大手のGMOインターネットグループが、いち早くオフィスでの“脱マスク”に踏み切った。新型コロナウイルス禍によるコミュニケーション不全で、社内の活力低下に危機感を募らせたからだ。コロナの重症化率が大幅に低下する中、素顔で快活に話せる職場に戻す動きは広がるか。

“脱マスク”を決めたGMOの熊谷正寿氏(左)とマスクなしの社員が目立つ同社オフィス(右)
“脱マスク”を決めたGMOの熊谷正寿氏(左)とマスクなしの社員が目立つ同社オフィス(右)

 東京・渋谷のGMOの本社オフィス。一室をのぞくと、3割ほどの社員がマスクを外してデスクワークをしていた。財務を担当する稲垣法子グループ執行役員は「マスクなしだと快適で仕事がしやすい。コミュニケーションも弾む」と話す。同社が9月20日に「新型コロナウイルス感染対策緩和宣言」を公表して以降、自席ではほぼ素顔でいるという。

社員の6割弱が「不要」

 同宣言では、オフィスでのパーティション設置や消毒などの感染対策は続けながら、社外関係者が出入りする共有スペースや社外を除き、これまで必須としていたマスク着用を個人の自由とした。社内アンケートを実施したところ、パーティションがある場合、6割弱の社員が「着用は不要」と回答したという。「在宅勤務とマスクを続けていたらビジネスでは勝てない」。同社の熊谷正寿会長兼社長は公表当日、ツイッターでこう発言。ネット上では賛否が渦巻いた。

 「コロナ禍の2年半、コミュニケーションの機会も質も定量化できないくらいに落ちた。表情が分からない。何を言っているのか聞き取りにくい。笑いも消えた。このロスは計り知れないほど大きい」と熊谷氏は眉をひそめる。グループ社員約7200人に広がるコミュニケーション不全に危機感を抱き、「第7波」が収束気味となったタイミングで感染対策を緩和した。