この記事は日経ビジネス電子版に『冨山和彦氏が語る脱炭素時代の勝ち方』(2021年11月2223日)として配信した記事を再編集して雑誌『日経ビジネス』2022年1月10日号に掲載するものです。

グローバル化、デジタル化という世界の変化に乗り遅れてきた日本企業に、「脱炭素」という新たなパラダイムシフトの荒波が押し寄せている。日本企業は、日本人は、自分たちの強みをどう定義し直し、脱炭素時代を生き抜いていけばよいのだろうか。

<span class="fontBold">経営共創基盤(IGPI)グループ会長 冨山和彦[とやま・かずひこ] 氏</span><br />ボストン・コンサルティング・グループなどを経て、2003年に産業再生機構のCOO(最高執行責任者)に就任。機構が解散した07年に企業の成長・再生支援を手掛ける経営共創基盤(IGPI)を設立しCEO(最高経営責任者)に就く。20年10月からIGPIグループ会長。同年に地方創生のための投資・事業経営会社、日本共創プラットフォーム(JPiX)を設立。パナソニックの社外取締役も務める。政府関連委員を多数歴任。(写真=北山 宏一)
経営共創基盤(IGPI)グループ会長 冨山和彦[とやま・かずひこ] 氏
ボストン・コンサルティング・グループなどを経て、2003年に産業再生機構のCOO(最高執行責任者)に就任。機構が解散した07年に企業の成長・再生支援を手掛ける経営共創基盤(IGPI)を設立しCEO(最高経営責任者)に就く。20年10月からIGPIグループ会長。同年に地方創生のための投資・事業経営会社、日本共創プラットフォーム(JPiX)を設立。パナソニックの社外取締役も務める。政府関連委員を多数歴任。(写真=北山 宏一)

脱炭素時代の新たな国際競争に日本が勝つために何が重要ですか。

 まず基本認識として、2つ押さえておく必要があります。1つは、世界のすべての国や企業が対応しなければならない問題であり、条件は一緒だということ。2つ目は日本企業が変化に適応するか、しないか、というシンプルな問いを突きつけられているということです。適応できた人には有利だし、できない人には不利になるというだけの話です。

「変化対応力」の勝負だと。

 ええ。そこが、日本の企業や人にとって大きなハードルになるわけですが。カーボンニュートラル(炭素中立)を実現するという、不連続の大きな変化が始まっている。様々な規制や制度が今後出てきて競争条件も変わる。これ自体は、日本にとってチャンスです。

昭和のモデルと決別を

なぜチャンスなのですか。

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