この記事は日経ビジネス電子版に『動き出すトヨタのEV戦略 後発日本勢が天下取りへアクセル』(11月9日)として配信した記事を再編集して雑誌『日経ビジネス』11月15日号に掲載するものです。
米テスラや中国勢に先行を許した日本の自動車メーカーが2022年、電気自動車(EV)に本格参入する。EVの世界販売台数は年間ベースでハイブリッド車(HV)を上回り、電動車の主役に浮上する可能性がある。成長市場でいかに巻き返すか、エンジン車で一時代を築いた日本の自動車産業の将来を左右する重要な節目となる。

「他社との競争には負けない」──。11月4日、トヨタ自動車の中間決算会見の終了間際、長田准執行役員はEVと車載電池の事業強化にかける思いを強調した。
脱炭素へ世界で急拡大するEV市場。HVや軽自動車など、低燃費の独自技術を発展させてきた日本勢は、EV市場では後じんを拝してきた。
米メディア「EV Sales」によると、2020年のプラグインハイブリッド車(PHV)を含む世界のEV販売台数ランキングで、首位は不動のテスラ。欧州勢がトップ10のうち6社を占め、日本勢では日産自動車が14位、トヨタは17位に何とか滑り込んだ。
シェア5%にも届かず
トップ20社の販売台数におけるメーカーの本拠地別シェアでは、ドイツと中国がそれぞれ3割弱を占めた一方、日本は5%に届かなかった。
20年のEVの販売台数は、世界の新車販売台数全体の3%程度でまさに発展途上の市場だが、拡大は急で、22年にもHVの販売台数を上回る可能性がある。
●メーカー本拠地別のEV世界シェア

出所:EV Salesのデータを基に本誌作成
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