この記事は日経ビジネス電子版に『動き出すトヨタのEV戦略 後発日本勢が天下取りへアクセル』(11月9日)として配信した記事を再編集して雑誌『日経ビジネス』11月15日号に掲載するものです。

米テスラや中国勢に先行を許した日本の自動車メーカーが2022年、電気自動車(EV)に本格参入する。EVの世界販売台数は年間ベースでハイブリッド車(HV)を上回り、電動車の主役に浮上する可能性がある。成長市場でいかに巻き返すか、エンジン車で一時代を築いた日本の自動車産業の将来を左右する重要な節目となる。

<span class="fontBold">トヨタ自動車が自社初の本格量産EVとして2022年半ばに主要市場に投入する「bZ4X」(右)。ホンダは22年春に中国でEVの新ブランドを立ち上げ、「e:NS1」(上)などを発売する</span>
トヨタ自動車が自社初の本格量産EVとして2022年半ばに主要市場に投入する「bZ4X」(右)。ホンダは22年春に中国でEVの新ブランドを立ち上げ、「e:NS1」(上)などを発売する

 「他社との競争には負けない」──。11月4日、トヨタ自動車の中間決算会見の終了間際、長田准執行役員はEVと車載電池の事業強化にかける思いを強調した。

 脱炭素へ世界で急拡大するEV市場。HVや軽自動車など、低燃費の独自技術を発展させてきた日本勢は、EV市場では後じんを拝してきた。

 米メディア「EV Sales」によると、2020年のプラグインハイブリッド車(PHV)を含む世界のEV販売台数ランキングで、首位は不動のテスラ。欧州勢がトップ10のうち6社を占め、日本勢では日産自動車が14位、トヨタは17位に何とか滑り込んだ。

シェア5%にも届かず

 トップ20社の販売台数におけるメーカーの本拠地別シェアでは、ドイツと中国がそれぞれ3割弱を占めた一方、日本は5%に届かなかった。

 20年のEVの販売台数は、世界の新車販売台数全体の3%程度でまさに発展途上の市場だが、拡大は急で、22年にもHVの販売台数を上回る可能性がある。

日本勢の存在感は小さい
●メーカー本拠地別のEV世界シェア
<span class="fontSizeL">日本勢の存在感は小さい</span><br />●メーカー本拠地別のEV世界シェア
注:EV(PHV含む)販売台数上位20社の20年実績に占める割合。日本は日産自動車とトヨタ自動車の合計
出所:EV Salesのデータを基に本誌作成

この記事は会員登録で続きをご覧いただけます

残り1448文字 / 全文2117文字

日経ビジネス電子版有料会員になると…

特集、人気コラムなどすべてのコンテンツが読み放題

ウェビナー【日経ビジネスLIVE】にも参加し放題

日経ビジネス最新号、10年分のバックナンバーが読み放題

この記事はシリーズ「時事深層」に収容されています。WATCHすると、トップページやマイページで新たな記事の配信が確認できるほか、スマートフォン向けアプリでも記事更新の通知を受け取ることができます。