新型コロナウイルスの流行下で、大学スポーツの資金確保が課題となっている。慶応義塾大学のラグビー部では、OBらが運営支援のために設けた一般社団法人が募金活動を急いで進める。持続可能性をいかに盤石にするか。ガバナンスなどの面も含め、支援法人の役割が増しそうだ。

<span class="fontBold">慶応大ラグビー部はジャージで作るぬいぐるみを使い、寄付を募る</span>(写真=上:SportsPressJP/アフロ)
慶応大ラグビー部はジャージで作るぬいぐるみを使い、寄付を募る(写真=上:SportsPressJP/アフロ)

 慶応義塾大学のラグビー部は5月以降、あるグッズを返礼品にして一般の寄付金を募る。返礼品は、チームカラーである黄と黒のかわいらしいクマのぬいぐるみ。試合用のジャージを再利用する。

 このジャージを着たいと願って慶応大の門戸をたたく学生もいて、神聖なものでもある。だが、「供給メーカーが代わって使えなくなったジャージが倉庫に大量に眠っているのはもったいない」(高橋桃香マネジャー)という発想から、思い切って資金調達に活用する。

 グッズの取り扱いなどを実際に担うのは、2018年に設立された一般社団法人「慶応ラグビー倶楽部」だ。社団法人は、特定の活動のために収益を得る非営利の組織。練習環境を整えたり、指導者を雇ったりとチーム運営のために法人を設立した大学スポーツの例として、他に京都大学と東京大学のアメリカンフットボールがある。

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