この記事は日経ビジネス電子版に『GMも参戦 「空飛ぶクルマ」、米国勢が復活ののろし』(2月5日)として配信した記事を再編集して雑誌『日経ビジネス』2月15日号に掲載するものです。

コロナ禍で航空業界が打撃を受け、一時は停滞した「空飛ぶクルマ」の開発が再び活発になってきた。早ければ米連邦航空局(FAA)の型式証明を獲得する最初の機体が、2021年中に登場する見込み。資金調達に成功した新興企業が主役となり、23年ごろには移動サービスが始まりそうだ。

GMがCESで披露したeVTOL機のコンセプトモデル

 コロナ禍で一時は停滞気味だった電動の垂直離着陸(eVTOL)機の開発が再び活気を帯びてきた。1月のデジタル見本市「CES」では米ゼネラル・モーターズ(GM)がコンセプト機を披露し、欧米フィアット・クライスラー・オートモービルズ(FCA、現ステランティス)もeVTOL機の新興企業と協業し、2023年の機体製造を支援することを発表した。新たな移動サービスの一つとして、また電動化や製造技術を生かせる新市場として、自動車大手の動きが活発になっている。

 従来の航空機よりも手軽に乗り降りできることから「空飛ぶクルマ」と呼ばれるeVTOL機。都市部の渋滞問題の解決も期待され、主に航空業界から多額の資金が新興企業に投じられてきた。

 参入企業も増加し「バブル」の様相を呈していたが、コロナ禍で航空業界が深刻な打撃を受け、動きがほぼ止まっていた。米ウーバーテクノロジーズが空飛ぶタクシーの研究開発部門の売却を決めたことがその象徴だ。ウーバーは23年の商用サービス開始を念頭に、20年は実証試験を始めるはずだった。

頭一つ抜けるジョビー

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