「光」「挑」「復」……経営者・識者が選ぶ2021年の一文字　

　2021年を一文字で表すと──。

　日経ビジネス取材班は企業経営者や識者に聞き取り調査を実施し、漢字またはアルファベットで新年への期待や決意を示してもらった。

　回答をもらった17人の中に、暗い一文字を掲げた人はいない。それぞれの考えは、①日本と世界を混乱に陥れたコロナ禍収束への願い、②環境分野を中心とした新領域に踏み出す──の2点に大別でき、当たり前の話だが誰もが少なくとも20年よりも明るい1年になることを望んでいる。

　この1年のコロナ禍での苦闘は私たちも経営者も経験してきた通りだ。20年、日本の国内総生産（GDP）は率にして前年比5％強失われる見通しで、金額にすれば約30兆円減る。

難路だが2％成長に復帰

　20年1～9月の間だけでも個人消費は約17兆円減、設備投資は約5兆円減。だがIMF（国際通貨基金）の試算によれば、21年、日本は2％台のプラス成長に復帰する見込みという。

　無論、V字回復とは呼べないし、新型コロナウイルスとの闘いが長引けばその回復の幅も道のりもおのずと険しいものになる。とはいえ成長期待がゼロになったわけではない。

安藤忠雄建築研究所代表
安藤忠雄氏

人間は集まって生きることに喜びを感じ、社会を次世代へつなげることを使命とする。不確実で不透明な今だからこそ、ぶつかり迷いながら必死で生きる。一人ひとりの小さな心の灯のネットワークが明日の日本、世界を照らす希望の「光」となる。（写真＝太田 未来子）

　21年の一文字を集めるに当たって、唯一、文字が重なったのが「光」。日本証券業協会の鈴木茂晴会長と、建築家の安藤忠雄氏だ。鈴木氏は「コロナ禍の閉塞感の中でも世界が発展する光が向こうに見えている」、安藤氏も「ぶつかり迷いながら必死で生きる。そんな一人ひとりの行動が明日を照らす希望の光となる」と強調した。ともに苦境のこの局面でなければ、「光」という一文字は使わなかったはずだ。

経営アドバイザー
ラム・チャラン氏

未来を信じよ。信じるための鍵は、自分に自信を持つことだ。未来を創るのは我々だ。厳しい状況から抜け出した未来を信じよう。確かにあなたの会社や業界は衰退するかもしれない。だが「未来」は決して死なないのだ。

　海外の有識者からも「光」に似た言葉が届いた。「Hopeful（希望が持てる）」の頭文字である「H」を掲げたのは、国際政治学者のイアン・ブレマー氏。経営アドバイザーのラム・チャラン氏も「厳しい状況から抜け出す未来を信じよう」と、「信」を21年の一文字にした。

　日本・世界の今後の動向を確実に左右するのが、新型コロナのワクチンの存在だ。英国、米国など多くの国で市民へのワクチン投与が既に始まっている。日本でも2月中の接種開始に向けて準備が進んでおり、順調に行けば6月末までには8000万人が予防接種を受けられる可能性がある。

　足元では東京都などで感染者の増加に歯止めがかからず、政府は1月7日にも首都圏1都3県を対象に緊急事態宣言を再び発令する。ワクチンの力なしに、1年延期された東京五輪・パラリンピックの開催に向けた視界は良くならないだろう。

　いずれにせよ、ワクチン開発と普及を含め、経済活動と感染拡大防止を何とかして両立させることでしか、成長軌道への復帰は望みにくい。企業経営も市民生活も正念場。だからこそサントリーホールディングスの新浪剛史社長は「必ず“アフターコロナ”は来る。その時を見越して攻めに転じたい」とし、潮目の変化を丁寧に見極める考えだ。新浪氏の一文字は「攻」だった。

注：（上左）東芝の車谷社長兼CEO（写真＝北山 宏一）、（上右）日本ペイントホールディングスの田中社長（写真＝村田 和聡）。（下）サントリーHDの新浪社長（写真＝北山 宏一）

脱炭素への覚悟欠かせず

　日本企業の経営者の多くが21年の潜在力としてその可能性を信じるビジネスの領域が「環境分野」だろう。折しも、菅義偉首相が「2050年カーボンニュートラル（温暖化ガス排出実質ゼロ）」を掲げた時世にあって、この潮流と方針に無縁でいられる経営者は、皆無に等しいと言ってもいい。

　三菱ケミカルホールディングスの小林喜光会長が掲げた一文字は、こうした背景もあって「共」。小林氏の持論は「化石燃料を使いまくり、地球を汚しまくってきた人類自らその修復をしなければならない」だ。

注：左から三菱ケミカルホールディングスの小林会長、東レの日覺社長（写真＝日覺社長のみ：的野 弘路）