この記事は日経ビジネス電子版に『フェイスブックの轍踏まず ソニー・任天堂・MSが手を組む理由』(2020年12月18日)として配信した記事を再編集して雑誌『日経ビジネス』12月28日・1月4日号に掲載するものです。

ゲーム機で激しく争ってきた3社が、ゲームの安全性やユーザー保護で協力していくことを明らかにした。オンラインゲームではユーザー間の交流が当たり前になり、ヘイト表現やハラスメントも起きかねない。広告やイベントの場ともなるなど、ゲームでもプラットフォーマーの責任が重くなってきたことの表れでもある。

<span class="fontBold">ゲームはライブイベントの場としても活用され始めた</span>(写真=上:Frazer Harrison/Getty Images)
ゲームはライブイベントの場としても活用され始めた(写真=上:Frazer Harrison/Getty Images)

 米マイクロソフト(MS)と任天堂、ソニー・インタラクティブエンタテインメント(SIE)は12月14日、ゲームの安全性向上で協力していくことを明らかにした。

 現在のゲームはインターネットで対戦したり、協力してゲームを進めたりするなど、ユーザー同士の交流を伴うものが増えている。「フォートナイト」シリーズや「あつまれ どうぶつの森」といった人気ゲームをプレーしながら雑談する。そんな生活様式はコロナ禍でさらに強まり、ゲームが新たなSNSとして台頭しつつある。

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