この記事は日経ビジネス電子版に『フェイスブックの轍踏まず ソニー・任天堂・MSが手を組む理由』(2020年12月18日)として配信した記事を再編集して雑誌『日経ビジネス』12月28日・1月4日号に掲載するものです。

ゲーム機で激しく争ってきた3社が、ゲームの安全性やユーザー保護で協力していくことを明らかにした。オンラインゲームではユーザー間の交流が当たり前になり、ヘイト表現やハラスメントも起きかねない。広告やイベントの場ともなるなど、ゲームでもプラットフォーマーの責任が重くなってきたことの表れでもある。

ゲームはライブイベントの場としても活用され始めた(写真=上:Frazer Harrison/Getty Images)

 米マイクロソフト(MS)と任天堂、ソニー・インタラクティブエンタテインメント(SIE)は12月14日、ゲームの安全性向上で協力していくことを明らかにした。

 現在のゲームはインターネットで対戦したり、協力してゲームを進めたりするなど、ユーザー同士の交流を伴うものが増えている。「フォートナイト」シリーズや「あつまれ どうぶつの森」といった人気ゲームをプレーしながら雑談する。そんな生活様式はコロナ禍でさらに強まり、ゲームが新たなSNSとして台頭しつつある。

この記事は会員登録で続きをご覧いただけます

残り943文字 / 全文1431文字

日経ビジネス電子版有料会員になると…

人気コラムなどすべてのコンテンツが読み放題

オリジナル動画が見放題、ウェビナー参加し放題

日経ビジネス最新号、9年分のバックナンバーが読み放題

この記事はシリーズ「時事深層」に収容されています。WATCHすると、トップページやマイページで新たな記事の配信が確認できるほか、スマートフォン向けアプリでも記事更新の通知を受け取ることができます。