DCMホールディングスがTOBで買収しようとしている島忠に対し、ニトリホールディングスが待ったをかけそうだ。対抗TOBの準備に入ったが、この「待った」は文字通り、「待ちに待った」末の一手とみられる。DCMの動きを察知していたが、先に仕掛けると敵対的になるリスクが大きいと判断し、カウンターを狙ったようだ。

<span class="fontBold">島忠は堅実経営で現預金を積み上げている。DCMとニトリは島忠の財務とともに店舗網に魅力を感じている</span>
島忠は堅実経営で現預金を積み上げている。DCMとニトリは島忠の財務とともに店舗網に魅力を感じている

 「エイチ・アイ・エス(HIS)のようになってしまうのは得策ではない」。家具・日用品大手、ニトリ陣営の複数の関係者はこう漏らす。昨夏に旅行大手のHISが突如、不動産やホテル事業を手掛けるユニゾホールディングスにTOB(株式公開買い付け)を仕掛けた一件を指している。合意がないままのTOBにユニゾ側が反発して敵対的TOBとなり、結局失敗した。大企業が敵対的TOBを仕掛けるのか、と世間で大きな話題にもなった。

大手金融のバックアップ

 金融関係者によるとニトリ陣営は今回、ホームセンター大手、DCMによる島忠へのアクセスを事前に見通したうえで対抗TOBを検討している。狙うのはDCMの発表を受けてからのカウンターだ。仮に敵対的になってもイメージを和らげ、後出しジャンケンになるため価格面を含め戦略が立てやすい。レピュテーションリスク(悪評による業績リスク)も考え、先にけんかを売った格好になるのを避けたようだ。

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