DCMホールディングスがTOBで買収しようとしている島忠に対し、ニトリホールディングスが待ったをかけそうだ。対抗TOBの準備に入ったが、この「待った」は文字通り、「待ちに待った」末の一手とみられる。DCMの動きを察知していたが、先に仕掛けると敵対的になるリスクが大きいと判断し、カウンターを狙ったようだ。

<span class="fontBold">島忠は堅実経営で現預金を積み上げている。DCMとニトリは島忠の財務とともに店舗網に魅力を感じている</span>
島忠は堅実経営で現預金を積み上げている。DCMとニトリは島忠の財務とともに店舗網に魅力を感じている

　「エイチ・アイ・エス（HIS）のようになってしまうのは得策ではない」。家具・日用品大手、ニトリ陣営の複数の関係者はこう漏らす。昨夏に旅行大手のHISが突如、不動産やホテル事業を手掛けるユニゾホールディングスにTOB（株式公開買い付け）を仕掛けた一件を指している。合意がないままのTOBにユニゾ側が反発して敵対的TOBとなり、結局失敗した。大企業が敵対的TOBを仕掛けるのか、と世間で大きな話題にもなった。

大手金融のバックアップ

　金融関係者によるとニトリ陣営は今回、ホームセンター大手、DCMによる島忠へのアクセスを事前に見通したうえで対抗TOBを検討している。狙うのはDCMの発表を受けてからのカウンターだ。仮に敵対的になってもイメージを和らげ、後出しジャンケンになるため価格面を含め戦略が立てやすい。レピュテーションリスク（悪評による業績リスク）も考え、先にけんかを売った格好になるのを避けたようだ。

この記事は会員登録で続きをご覧いただけます

残り2093文字 / 全文2663文字

【初割】月額プランが3月末まで無料

人気コラムも、特集もすべての記事が読み放題

ウェビナー【日経ビジネスLIVE】にも参加し放題

日経ビジネス最新号、11年分のバックナンバーが読み放題

初割キャンペーン2/15（水）申込締切

この記事はシリーズ「時事深層」に収容されています。WATCHすると、トップページやマイページで新たな記事の配信が確認できるほか、スマートフォン向けアプリでも記事更新の通知を受け取ることができます。