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小型店を2021年までに大量に閉鎖する一方、大型店を増やすと発表したアパレル世界最大手インディテックス。EC(電子商取引)の発送拠点にする狙いがあるという。一方、ユニクロはデジタル技術を活用した新店舗を開いた。収束しないコロナ禍で、変化に敏感な両社はリアル店舗を捨てない。先頭を切って役割を再定義しようとしている。

インディテックスは店舗の再編成を通じてEC強化に乗り出す(左は都内の店舗)。ユニクロは原宿店で、顧客が購入決定に至る情報を収集し始めた

 全店舗の16%を2021年までに閉店──。6月10日、ファッションブランド「ZARA」などを持つスペインのインディテックスが発表した計画は、大胆なものだった。全世界で約7400ある店舗のうち1000~1200店を閉鎖する。対象になるのはZARA以外のブランドが多いという。

 インディテックスは新型コロナウイルスの感染拡大で最大88%の店舗が臨時休業し、20年2~4月期の売り上げは前年同期比44%減った。純損益は日本円換算で約500億円の赤字。コロナ以前の消費行動に戻る道筋が見えない中、売り上げ全体の5~6%程度である小型店を閉鎖する。