ピーク時に1億2000万台を超えた国内メーカーのデジタルカメラ出荷台数の縮小が止まらない。2020年も前年から2割以上減って1167万台にとどまる見通しだ。デジカメを主力事業にしてきたニコンやキヤノンが次の成長の柱の育成にかけられる時間は短い。

<span class="fontBold">カメラメーカーはミラーレス機を拡充するが台数減は止まらない</span>(写真=つのだよしお/アフロ)
カメラメーカーはミラーレス機を拡充するが台数減は止まらない(写真=つのだよしお/アフロ)

 カメラ映像機器工業会(CIPA)は2月3日、国内メーカーの2020年のデジタルカメラ出荷台数が前年比23.3%減の1167万台になる見通しだと発表した。19年の出荷実績も18年比で21.7%減。出荷台数のピークだった10年と比べると、20年の規模は10分の1以下になる計算だ。

 台数が減っても付加価値の高い高額品が売れるならメーカーへのダメージは少ないはず。だが、肝心のその出荷額も期待できない。CIPAは20年の見通しを示していないが、ここ数年の単価上昇のトレンドを織り込むと前年比15%減の5000億円程度となりそう。ピーク(2兆1640億円、08年)の4分の1以下にとどまることになる。国内メーカーの独壇場だった巨大なデジカメ市場は、愛好家に向けたニッチ市場に変わりつつある。

 深刻なのはデジカメ世界シェア2位のニコンだ。

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