米国で有名ブランドの破綻が相次いでいる。フォーエバー21は破産法の適用を申請した。背景には、衣料品のサブスクリプション(定額課金)サービスなどネット通販のさらなる進化がある。店舗の閉鎖が新規開業を上回る状態が続いており、店舗を貸し出す不動産業などへの波及も懸念される。

<span class="fontBold">店舗閉鎖に向けセールを行うフォーエバー21</span>
店舗閉鎖に向けセールを行うフォーエバー21

 米国で小売業の破綻が相次いでいる。なかでも規模が大きかったのは、靴のディスカウントストアの米ペイレス・シューソースで、2000店舗以上を閉鎖した。

 日本の消費者にとっては、女性カジュアル服を製造・販売する米フォーエバー21破綻の衝撃が大きかったかもしれない。今年9月に米連邦破産法11条(チャプター11)の適用を申請。経営再建のため、約200店舗の閉鎖に向けたセールを行っている真っ最中だ。

 米国では今年2月にシャーロット・ルッセという老舗の大手女性カジュアル服の製造・販売会社が破綻している。同社はショッピングモールを中心に出店しており、フォーエバー21やスウェーデンのファストファッション大手、H&Mなどの影響が顕著だった。世界にも店舗を持ち、同業が手本としてきたフォーエバー21も倒れる事実が、米国の小売業の生存競争の厳しさを物語る。

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