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この数年で一気に膨らんだ「EV(電気自動車)バブル」がはじけつつある。英ダイソンはEVの開発を取りやめ、中国でも補助金削減により販売台数に急ブレーキがかかっている。長期的にはEVが次世代環境車の本命となる可能性は高いが、本格普及を前に淘汰の波が到来している。

EVの本格普及まで数年かかる見通し
●主な電動車の販売予測
出所:富士経済(写真=ロイター/アフロ)

 「商業的に軌道に乗せることは不可能だった。自動車のプロジェクトは中止すると判断した」。ダイソンは10月10日、2020年までの投入を目指していたEVの開発プロジェクトを取りやめると発表した。創業者ジェームズ・ダイソン氏の声明が示す通り、開発費用がかさんだことに加え、買い手を見付けることができずに事業の継続が難しくなっていた。

 自動車大手による本格参入が始まる19年はもともと、「EV元年」とも言われてきた。現実はその逆で、「EVバブル」がはじけつつある。要因の一つは補助金頼みの構図だ。世界最大の中国市場の失速がその事実を物語っている。

 中国自動車工業協会が10月14日に発表した9月の新車販売統計。EVやPHV(プラグインハイブリッド車)など「NEV(新エネルギー車)」の販売は前年同月比34.2%減の約8万台となった。減少は3カ月連続で、その幅も8月の同15.8%減から拡大した。