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アパレル大手オンワードホールディングス(HD)が大規模な店舗の閉店方針を明らかにした。百貨店が抱えてきた衣料品の不振、地方店の衰退が背景にある。インバウンドにブレーキがかかり、消費増税の影響も受ける百貨店は、ここにきて「三重苦」に見舞われている。

(写真=上:YUTAKA/アフロ、下:Imaginechina/アフロ)

 「これまで続けてきたビジネスを大きく転換せざるを得なくなった」。オンワードHDの保元道宣社長は10月7日の2019年3~8月期決算説明会で不採算店の閉店方針を明らかにした。「23区」「組曲」など百貨店を中心に国内外に3000店を展開してきた同社。計画の詳細に言及しなかったが全店の2割に当たる約600店に上るとの見方もある。

 専門店やネット通販への消費の移行に翻弄される百貨店の全国売上高は年間6兆円を割り込み、20年前に比べ3分の2に縮小した。それでもリーマンショック後はインバウンド(訪日外国人)といった特需もあり、近年は年率1%ほどに減少幅を抑えてきた。好調な外商もあり、生き残りの道を模索するさなか、突然表面化したオンワードショックが百貨店業界を揺さぶっている。

縮小続くも近年は持ちこたえていた
●全国百貨店の売上高の推移
出所:日本百貨店協会調べ