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ホンダが四輪事業の体質強化に向け、開発や生産面での施策を新たに打ち出した。5月8日に発表した2019年3月期決算で、四輪事業の売上高営業利益率はわずか1.9%にとどまった。派生車の削減や基本骨格の共有などに乗り出すが、トヨタ自動車などと比べると出遅れ感は否めない。

 「必要以上の地域ニーズへの対応を進めた結果、効率が落ちてきた」。ホンダの八郷隆弘社長は8日、決算発表に合わせて設けた事業方針説明会見で四輪事業の現状についてこう述べた。八郷社長が決算発表に合わせて事業方針を説明するのは2015年の就任から初めてのこと。危機意識がそれだけ高まっているともとれる。