画面上で衣料品の着用イメージを確認する「バーチャル試着」のシステム開発が相次いでいる。店舗の過剰在庫による値引きがブランド価値を毀損すると、アパレル業界が危機感を抱いているためだ。在庫を持たないZOZOモデルに対抗できない企業は、市場から淘汰されかねない。

<span class="fontBold">セーレンは独自にバーチャル試着システムを開発</span>
セーレンは独自にバーチャル試着システムを開発

 髙島屋新宿店の婦人服フロアの一角に約30m2の小さな売り場が3月1日に開店した。総合繊維メーカーであるセーレンの自社ブランド「ビスコテックス メイクユアブランド」の直営店だ。布用インクジェットプリンターや型紙作成技術を生かして開発した衣料品生産システムのショーウインドーにしようと、婦人服の個人オーダーを手掛けている。

 商品の型や柄は計47万通りに上るのに試着用のサンプルは18種類しかない。活躍するのが姿見ほどの大きさのデジタルサイネージ。客が姿を映すと、体形に応じたアバターが表示される。サイネージ上で服の型や柄を変えながら着せてみて、好みの一着をつくる。

この記事は会員登録で続きをご覧いただけます

残り917文字 / 全文1333文字

日経ビジネス電子版有料会員になると…

特集、人気コラムなどすべてのコンテンツが読み放題

世界の頭脳に学ぶウェビナー【日経ビジネスLIVE】にも参加し放題

日経ビジネス最新号、10年分のバックナンバーが読み放題

この記事はシリーズ「時事深層」に収容されています。WATCHすると、トップページやマイページで新たな記事の配信が確認できるほか、スマートフォン向けアプリでも記事更新の通知を受け取ることができます。