経営判断を惑わす様々な罠(わな=トラップ)を、過去に遡るタイムマシンに乗って当時のメディアに流布していた言説などとともに分析することで、本物の価値判断力を養おう。トラップの典型がAI(人工知能)といったバズワードに象徴される「飛び道具トラップ」。今回は飛び道具の「ベストプラクティス(最も優れた実践事例)」がどのようにブームを誘発するかを検証する。

※本連載は日経ビジネス電子版「オンラインゼミナール」に掲載中のシリーズを雑誌に転載したものです。オリジナル記事はオンラインゼミナールの「逆・タイムマシン経営論 第1章 飛び道具トラップ」をご覧ください。

(写真=PIXTA)

講師プロフィル

杉浦 泰(すぎうら・ゆたか)
社史研究家兼ウェブプログラマー
(写真=的野 弘路)

1990年生まれ、神戸大学大学院経営学研究科を修了後、みさき投資を経て、現在は社史研究家兼ウェブプログラマー。2018年1月にウェブサイト「決断社史」を立ち上げ、現在は「The社史」を運営する。

楠木 建(くすのき・けん)
一橋ビジネススクール教授
(写真=的野 弘路)

1992年、一橋大学大学院商学研究科博士課程修了、一橋大学商学部専任講師、同助教授、同大学イノベーション研究センター助教授、同大学大学院国際企業戦略研究科准教授を経て、2010年から現職。

 前回も触れたように、「飛び道具トラップ」の発動には「飛び道具」そのものの提供をビジネスとする企業、「飛び道具サプライヤー」が深くかかわっています。ITツールの導入が成功するかどうかは、企業の経営の質はもちろん、タイミングや外部環境に左右されるところが大きく不確実です。しかし、飛び道具のサプライヤーには顧客が導入を決定した時点で売り上げが立ちます。ブームが沈静化しない限り、「おいしい」ポジションです。

 今回はタイムマシンに乗って1970年代後半に遡り、その頃に経営コンサルティング業界での地位を確立したマッキンゼー・アンド・カンパニー日本支社の事例をひもときながら、いわゆる「ベストプラクティス(最も優れた実践事例)」のサプライヤーが、ブームを誘発するメカニズムを考察します。

用語解説

ベストプラクティス

コンサルティング会社やITツールのサプライヤーなどが、顧客に対してサービスの有用性を示すために示す成功事例のこと

続きを読む 2/6 「組織改革」ブーム

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