産業革命の自動化とは違う AIはやはり労働者の“敵”

アビジット・バナジー［Abhijit Banerjee］
米マサチューセッツ工科大学（MIT）経済学部教授

（写真=Bryce Vickmark）

1961年生まれ。インドのコルカタ大学卒、ジャワハラール・ネルー大学修士課程修了。88年に米ハーバード大学で経済学の博士号（Ph.D.）を取得。2019年、マイケル・クレマー米ハーバード大学経済学部教授、配偶者でもあるエステル・デュフロMIT経済学部教授らとノーベル経済学賞を共同受賞。専門は開発経済学と経済理論。近著に共著『絶望を希望に変える経済学』（日本経済新聞出版）。

　2017年9月、欧米を中心とする経済学者の意見をまとめる「米IGM経済専門家パネル」が、「労働市場と職業訓練が現状のままの場合、ロボットやAI（人工知能）の台頭により、先進国で長期にわたり失業する労働者の数が大幅に増える」という見解について、それぞれに賛否を聞いた。

　すると下のグラフの通り、「同意する」「強く同意する」が計38％、「同意しない」「全く同意しない」が計21％、「分からない」が29％という結果になった（回答なしは10％）。AIは人類から雇用を奪うのかというテーマへの答えは、経済学者の間でも意見が大きく分かれている。

●「AIが長期的に失業を増やす」という意見への賛否

出所：IGM Economic Experts Panel

[画像のクリックで拡大表示]

　バナジー教授は「強く同意する」と回答したという。一方、15年にノーベル経済学賞を受賞したアンガス・ディートン米プリンストン大学教授は「同意する」、行動経済学でノーベル経済学賞を受賞したリチャード・セイラー米シカゴ大学経営大学院教授は「分からない」と回答した。

　とはいえ、過去、技術革新による自動化の進展が、たびたび職業の消失をもたらしてきたのは事実。産業革命期の英国では、自動化がラッダイト運動を引き起こした。AIも同様に社会不安を引き起こすというのがバナジー氏をはじめとする懸念派の考え方だ。