幸福度マーケティングで実現する「企業変革」

髙木 健一［たかぎ・けんいち］
PwCコンサルティング合同会社ディレクター

京都大学理学部卒、香港科技大学（HKUST）MBA（経営学修士）。事業会社でのマーケティング、外資系戦略コンサルティング会社などを経て現職。

　「グレート・リセット」──。新型コロナ感染症拡大による延期の末、本来ならば今月シンガポールで開催予定だった、世界経済フォーラム年次総会（通称ダボス会議）のテーマだ。その意味合いは、世界経済フォーラムの創設者クラウス・シュワブ会長によると、「人々の幸福を中心とした経済に考え直すべきだ」との考えに基づいている。

　消費者行動の視点でも、D2C（ダイレクト・トゥ・コンシューマー）などの潮流に顕著なように、Z世代の若者を中心に世界観や理念に共感した企業の商材・サービスを選ぶ傾向が強まっている。消費者の「幸せ、ウェルビーイング」への献身を企業が体現することが今後の勝ち筋の一つになり得る。

　こうした中、企業経営でも「幸せ、ウェルビーイング」は真剣に取り組むべき課題として注目され、実際、食品、化粧品、日用品、住宅、自動車、製薬、小売り、テクノロジーなど多岐にわたる業種の先進企業が「幸せ、ウェルビーイング」をパーパス（存在意義）や経営理念、経営戦略として標榜し始めた。